上新電機（8173）の建物（純額）の推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2008年3月31日: 104億9100万
2009年3月31日 +21.99%: 127億9800万
2010年3月31日 +19.4%: 152億8100万
2011年3月31日 +14.87%: 175億5300万
2012年3月31日 +11.38%: 195億5000万
2013年3月31日 +4.33%: 203億9600万
2014年3月31日 +17.37%: 239億3800万
2015年3月31日 +1.19%: 242億2400万
2016年3月31日 -0.52%: 240億9900万
2017年3月31日 +19.64%: 288億3200万
2018年3月31日 -2.06%: 282億3900万
2019年3月31日 +12.42%: 317億4500万
2020年3月31日 +7.83%: 342億3200万
2021年3月31日 +0.49%: 343億9900万
2022年3月31日 -0.19%: 343億3400万
2023年3月31日 +10.92%: 380億8400万
2024年3月31日 -0.2%: 380億800万
2025年3月31日 -1.46%: 374億5400万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。

2025/06/26 9:07

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※5 固定資産売却損の主な内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)	当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物及び構築物	―百万円	129百万円
土地	227百万円	6百万円

2025/06/26 9:07

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の主な内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)	当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物及び構築物	122百万円	5百万円
土地	41百万円	1,127百万円

2025/06/26 9:07

#4 固定資産除却損の注記（連結）

※6 固定資産除却損の主な内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)	当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物及び構築物	223百万円	92百万円
工具、器具及び備品	43百万円	13百万円

2025/06/26 9:07

#5 有形固定資産等明細表（連結）

2025/06/26 9:07

#6 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)

用途	種類	場所
店舗	建物及び構築物、工具、器具及び備品、土地、その他	兵庫県、千葉県、滋賀県他
遊休資産	土地	富山県
その他	建物及び構築物、工具、器具及び備品	大阪府

当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として店舗を基本単位として、また賃貸不動産及び遊休資産については物件単位毎にグルーピングしております。
営業活動による損益が継続してマイナスである店舗における資産グループ及び撤収予定店舗等について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(1,105百万円)として特別損失に計上いたしました。なお、用途ごとの減損損失の内訳は、店舗における資産グループが978百万円、遊休資産における資産グループが18百万円、その他(物流センター)における資産グループが109百万円であります。

2025/06/26 9:07

#7 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

(1) 当該資産除去債務の概要
主として、店舗建物の建物賃貸借契約及び店舗建物用地の土地賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。
(2) 当該資産除去債務の金額の算定方法

2025/06/26 9:07