スクロール（8005）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 7億6200万
2010年9月30日 -4.2%: 7億3000万
2010年12月31日 +60.68%: 11億7300万
2011年3月31日 -79.2%: 2億4400万
2011年6月30日 +228.28%: 8億100万
2011年9月30日 +27.47%: 10億2100万
2011年12月31日 +53.48%: 15億6700万
2012年3月31日 -51.69%: 7億5700万
2012年6月30日 -35.8%: 4億8600万
2012年9月30日 +40.12%: 6億8100万
2012年12月31日 +140.09%: 16億3500万
2013年3月31日 -61.41%: 6億3100万
2013年6月30日 -16.16%: 5億2900万
2013年9月30日 +3.97%: 5億5000万
2013年12月31日 +33.27%: 7億3300万
2014年3月31日 -49.93%: 3億6700万
2014年6月30日: -3700万
2014年9月30日 -999.99%: -5億8700万
2014年12月31日 -15.67%: -6億7900万
2015年3月31日 -238.59%: -22億9900万
2015年6月30日: 9億3100万
2015年9月30日 +17.29%: 10億9200万
2015年12月31日 +64.29%: 17億9400万
2016年3月31日 -7.3%: 16億6300万
2016年6月30日 -67.59%: 5億3900万
2016年9月30日 +39.7%: 7億5300万
2016年12月31日 +97.61%: 14億8800万
2017年3月31日 -25.2%: 11億1300万
2017年6月30日 -52.29%: 5億3100万
2017年9月30日 +72.69%: 9億1700万
2017年12月31日: -1億6900万
2018年3月31日 -436.69%: -9億700万
2018年6月30日: 7億6500万
2018年9月30日 +26.67%: 9億6900万
2018年12月31日 +23.53%: 11億9700万
2019年3月31日 -72.01%: 3億3500万
2019年6月30日 +108.96%: 7億
2019年9月30日 -44.57%: 3億8800万
2019年12月31日 +168.3%: 10億4100万
2020年3月31日 -47.36%: 5億4800万
2020年6月30日 +236.5%: 18億4400万
2020年9月30日 +61.33%: 29億7500万
2020年12月31日 +52.24%: 45億2900万
2021年3月31日 +20.82%: 54億7200万
2021年6月30日 -63.85%: 19億7800万
2021年9月30日 +64.51%: 32億5400万
2021年12月31日 +35.46%: 44億800万
2022年3月31日 +28.47%: 56億6300万
2022年6月30日 -76.37%: 13億3800万
2022年9月30日 +79.52%: 24億200万
2022年12月31日 +46.67%: 35億2300万
2023年3月31日 +16.89%: 41億1800万
2023年6月30日 -55.54%: 18億3100万
2023年9月30日 +57.07%: 28億7600万
2023年12月31日 +31.08%: 37億7000万
2024年3月31日 +12.89%: 42億5600万
2024年6月30日 -60.08%: 16億9900万
2024年9月30日 +40.85%: 23億9300万
2024年12月31日 +59.63%: 38億2000万
2025年3月31日 +13.85%: 43億4900万
2025年6月30日 -69.65%: 13億2000万
2025年9月30日 +55.08%: 20億4700万
2025年12月31日 +49.83%: 30億6700万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/05/30 14:01
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首より適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、この会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
2025/05/30 14:01