#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を含む)及び構築物は定額法、それ以外の有形固定資産については定率法を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 15年～39年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(リース契約上に残価保証の取り決めがある場合は、当該残価保証額)とする定額法を採用しています。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が企業会計基準第13号「リース取引に関する会計基準」の適用初年度開始前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっています。2015/05/22 14:15
#2 有形固定資産等明細表（連結）: 3 「商標権」「ソフトウエア」「その他」については、当期首残高に前期末償却済の残高を含んでいません。また、当期末残高には当期償却済の残高を含んでいます。
4 当期減少額の( )内の数値は内数で、減損損失の計上額です。
2015/05/22 14:15
#3 表示方法の変更、財務諸表（連結）: (貸借対照表関係)
前事業年度において、独立掲記していました「無形固定資産」の「ソフトウエア仮勘定」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「無形固定資産」に表示していた「ソフトウエア仮勘定」411百万円、「その他」103百万円は、「その他」514百万円として組替えています。
2015/05/22 14:15
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備含む)及び構築物は定額法、それ以外の有形固定資産については主として定率法を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 15年～39年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価格を零(リース契約上に残価保証の取り決めがある場合は、当該残価保証額)とする定額法を採用しています。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が企業会計基準第13号「リース取引に関する会計基準」の適用初年度開始前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっています。2015/05/22 14:15