イズミ（8273）の役員賞与引当金の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2009年2月28日: 1000万
2010年2月28日 +20%: 1200万
2010年11月30日 -83.33%: 200万
2011年2月28日 +999.99%: 2300万
2011年5月31日 -95.65%: 100万
2011年8月31日 -100%: 0
2011年11月30日: 100万
2012年2月29日 +999.99%: 6200万
2012年5月31日 -100%: 0
2012年8月31日: 200万
2012年11月30日 -50%: 100万
2013年2月28日 +999.99%: 5900万
2013年5月31日 -100%: 0
2013年8月31日: 2300万
2013年11月30日 -95.65%: 100万
2014年2月28日 +999.99%: 4700万
2014年5月31日 -78.72%: 1000万
2014年8月31日 +20%: 1200万
2014年11月30日 +25%: 1500万
2015年2月28日 +146.67%: 3700万
2015年5月31日 -72.97%: 1000万
2015年8月31日 +180%: 2800万
2015年11月30日 -46.43%: 1500万
2016年2月29日 +153.33%: 3800万
2016年5月31日 -52.63%: 1800万
2016年8月31日 +77.78%: 3200万
2016年11月30日 -25%: 2400万
2017年2月28日 +70.83%: 4100万
2017年5月31日 -39.02%: 2500万
2017年8月31日 -32%: 1700万
2017年11月30日 +82.35%: 3100万
2018年2月28日 -48.39%: 1600万
2018年5月31日 +62.5%: 2600万
2018年8月31日 -34.62%: 1700万
2018年11月30日 +111.76%: 3600万
2019年2月28日 -72.22%: 1000万
2019年5月31日 +120%: 2200万
2019年8月31日 -36.36%: 1400万
2019年11月30日 +121.43%: 3100万
2020年2月29日 -12.9%: 2700万
2020年5月31日 -74.07%: 700万
2020年8月31日 +57.14%: 1100万
2020年11月30日 +118.18%: 2400万
2021年2月28日 +50%: 3600万
2021年5月31日 -80.56%: 700万
2021年8月31日 -14.29%: 600万
2021年11月30日 +83.33%: 1100万
2022年2月28日 +136.36%: 2600万
2022年5月31日 -73.08%: 700万
2022年8月31日 -14.29%: 600万
2022年11月30日 +100%: 1200万
2023年2月28日 +558.33%: 7900万
2023年5月31日 -92.41%: 600万
2023年8月31日 -16.67%: 500万
2023年11月30日 +100%: 1000万
2024年2月29日 +470%: 5700万
2024年5月31日 +10.53%: 6300万
2024年8月31日 -92.06%: 500万
2024年11月30日 +120%: 1100万
2025年2月28日 -63.64%: 400万
2025年5月31日 +50%: 600万
2025年8月31日 -16.67%: 500万
2025年11月30日 +100%: 1000万
2026年2月28日 +310%: 4100万
2026年5月31日 -85.37%: 600万

個別

2009年2月28日: 100万
2010年2月28日 ±0%: 100万
2011年2月28日 +200%: 300万
2012年2月29日 +999.99%: 3600万
2013年2月28日 -66.67%: 1200万
2014年2月28日 -91.67%: 100万
2015年2月28日 ±0%: 100万
2016年2月29日 +100%: 200万
2017年2月28日 ±0%: 200万
2018年2月28日 ±0%: 200万
2019年2月28日 ±0%: 200万
2020年2月29日 ±0%: 200万
2021年2月28日 +999.99%: 2400万
2022年2月28日 -33.33%: 1600万
2023年2月28日 +318.75%: 6700万
2024年2月29日 -20.9%: 5300万
2026年2月28日 -56.6%: 2300万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費

※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりです。

	前事業年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日)		当事業年度(自 2025年3月1日至 2026年2月28日)
貸倒引当金繰入額	△3	〃	6	〃
役員賞与引当金繰入額	-	〃	23	〃

おおよその割合

2026/05/26 12:58

#2 会計方針に関する事項（連結）

棚卸資産
通常の販売目的で保有する棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっています。
商品及び製品主として売価還元法
仕掛品個別法
原材料及び貯蔵品最終仕入原価法
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)、2016年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物、一部の大規模複合型ショッピングセンター並びに一部の連結子会社では定額法を採用しています。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっています。ただし、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却しています。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいています。また、商標権については、その効果の及ぶ期間(30年)に基づいています。2026/05/26 12:58

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

棚卸資産
通常の販売目的で保有する棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっています。
①商品 (店舗) 売価還元法
(エクセル部) 移動平均法
(流通センター) 最終仕入原価法
②原材料及び貯蔵品最終仕入原価法
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)、2016年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物並びに一部の大規模複合型ショッピングセンターでは定額法を採用しています。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっています。ただし、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却しています。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいています。2026/05/26 12:58