東武ストア(8274)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年2月29日
- 5億2900万
- 2009年2月28日 -69.94%
- 1億5900万
- 2010年2月28日 -57.23%
- 6800万
- 2011年2月28日 -32.35%
- 4600万
- 2012年2月29日 -36.96%
- 2900万
- 2013年2月28日 +193.1%
- 8500万
- 2014年2月28日 -97.65%
- 200万
- 2015年2月28日 +850%
- 1900万
- 2016年2月29日
- -4800万
- 2017年2月28日
- 500万
- 2018年2月28日 -60%
- 200万
個別
- 2008年2月29日
- 5億2900万
- 2009年2月28日 -69.94%
- 1億5900万
- 2010年2月28日 -57.23%
- 6800万
- 2011年2月28日 -32.35%
- 4600万
- 2012年2月29日 -36.96%
- 2900万
- 2013年2月28日 +193.1%
- 8500万
- 2014年2月28日 -97.65%
- 200万
- 2015年2月28日 +850%
- 1900万
- 2016年2月29日
- -4800万
- 2017年2月28日
- 500万
- 2018年2月28日 -60%
- 200万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2018/05/23 9:24
前連結会計年度(自 平成28年3月1日至 平成29年2月28日) 当連結会計年度(自 平成29年3月1日至 平成30年2月28日) その他有価証券評価差額金 当期発生額 58百万円 △3百万円 税効果額 △3百万円 0百万円 その他有価証券評価差額金 53百万円 △2百万円 退職給付に係る調整額 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2018/05/23 9:24
2.財務諸表提出会社の法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異のあるときの当該差異の原因となった主要な項目別内訳前事業年度(平成29年2月28日) 当事業年度(平成30年2月28日) (固定負債) その他有価証券評価差額金 △4百万円 △3百万円 前払年金費用 △107百万円 △89百万円
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2018/05/23 9:24
2.連結財務諸表提出会社の法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの当該差異の原因となった主要な項目別内訳前連結会計年度(平成29年2月28日) 当連結会計年度(平成30年2月28日) (固定負債) その他有価証券評価差額金 △4百万円 △3百万円 退職給付に係る資産 △43百万円 △125百万円