島忠（8184）のソフトウエアの推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年8月31日
- 5900万
- 2009年8月31日 +22.03%
- 7200万
- 2010年8月31日 +30.56%
- 9400万
- 2011年8月31日 +105.32%
- 1億9300万
- 2012年8月31日 +16.06%
- 2億2400万
- 2013年8月31日 +14.73%
- 2億5700万
- 2014年8月31日 +29.18%
- 3億3200万
- 2015年8月31日 -10.84%
- 2億9600万
- 2016年8月31日 -15.54%
- 2億5000万
- 2017年8月31日 -18%
- 2億500万
- 2018年8月31日 +67.8%
- 3億4400万
- 2019年8月31日 +17.15%
- 4億300万
- 2020年8月31日 +12.66%
- 4億5400万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主要な減価償却資産の耐用年数は次のとおりであります。
建物 7年～47年
構築物 6年～20年
工具、器具及び備品 2年～10年
(2)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
(3)無形固定資産
定額法によっております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(4)投資その他の資産(長期前払費用)
定額法によっております。2020/11/27 9:06 - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 定額法によっております。2020/11/27 9:06
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(4)投資その他の資産(長期前払費用)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
