- 8185
- 2026/10/09
- 時価
- 339億円
- PER 予
- 3359倍
- 2010年以降
- 赤字-189.26倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.68倍
- 2010年以降
- 0.45-2.14倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 5.46%
- ROE 予
- 0.02%
- ROA 予
- 0.01%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- 2.セグメント利益は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2017/01/13 16:03
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
(固定資産に係る重要な減損損失) - #2 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、四半期連結財務諸表(連結)
- (会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更)2017/01/13 16:03
(有形固定資産の償却方法の変更)
有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却方法については、従来、定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)及び定期借地権付建物については定額法)を採用しておりましたが、第1四半期連結会計期間より定額法に変更しております。 - #3 四半期キャッシュ・フロー計算書を作成しない場合の注記(連結)
- 当第3四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第3四半期連結累計期間に係る減価償却費(無形固定資産に係る償却費を含む。)は、次のとおりであります。2017/01/13 16:03
- #4 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報(連結)
- 3.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報2017/01/13 16:03
(固定資産に係る重要な減損損失) - #5 報告セグメントの変更等に関する事項(連結)
- 告セグメントの変更等に関する事項
(有形固定資産の償却方法の変更)
「会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更」に記載のとおり、有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却方法については、従来、定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)及び定期借地権付建物については定額法)を採用しておりましたが、第1四半期連結会計期間より定額法に変更しております。
この結果、従来の方法に比べて、当第3四半期連結累計期間のセグメント利益が「靴事業」で59百万円、「衣料品事業」で27百万円増加しております。2017/01/13 16:03 - #6 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 流動資産は、88,562百万円(前連結会計年度末比2,257百万円増)となっております。これは、主として現金及び預金が42,494百万円(前連結会計年度末比462百万円増)、受取手形及び売掛金が3,753百万円(同1,585百万円増)、商品が40,382百万円(同471百万円増)となったことによるものであります。2017/01/13 16:03
固定資産は、40,734百万円(前連結会計年度末比2,816百万円減)となっております。これは、主として投資有価証券が7,793百万円(前連結会計年度末比751百万円増)、敷金及び保証金が14,554百万円(同634百万円減)、繰延税金資産が2,570百万円(同458百万円減)、その他に含まれる長期預金が850百万円(同2,750百万円減)となったことによるものであります。
(負債の状況)