- 8194
- 2026/09/17
- 時価
- 2475億円
- PER 予
- 12.45倍
- 2010年以降
- 5.33-43.05倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.5倍
- 2010年以降
- 0.83-3.28倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.56%
- ROE 予
- 12.06%
- ROA 予
- 5.63%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
建物及び構築物(純額)
連結
- 2022年2月28日
- 866億4800万
- 2023年2月28日 +6.1%
- 919億3200万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ① リース資産の内容2023/05/26 9:00
主として、店舗設備等(建物及び構築物、機械装置及び運搬具、器具及び備品)であります。
② リース資産の減価償却の方法 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- また、主な耐用年数は以下のとおりであります。2023/05/26 9:00
建物及び構築物 3年~60年
機械装置及び運搬具 3年~17年 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内容は以下のとおりであります。2023/05/26 9:00
(※)その他は長期前払費用であります。前連結会計年度(自 2021年3月1日至 2022年2月28日) 当連結会計年度(自 2022年3月1日至 2023年2月28日) 建物及び構築物 111百万円 14百万円 機械装置及び運搬具 1 0 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2021年3月1日 至 2022年2月28日)2023/05/26 9:00
当社グループはキャッシュ・フローを生み出す最小単位として主に店舗を基本単位とし、資産のグルーピングをしております。営業活動から生じる損益が継続してマイナスとなっている店舗、土地等の時価の下落が著しい店舗、経営環境が著しく悪化している店舗等を対象とし、回収可能価額が帳簿価額を下回るものについて帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少金額を減損損失として特別損失に計上しております。用途 種類 場所 減損損失(百万円) 建物及び構築物・機械装置及び運搬具・器具及び備品等 大阪府2店 519 京都府1店 13 店舗等 東京都2店 558 埼玉県1店 118 千葉県1店 31
その内訳は以下のとおりであります。