マックスバリュ東海（8198）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2013年2月28日
- 15億9043万
- 2013年5月31日 -77.4%
- 3億5941万
- 2013年8月31日 +36.05%
- 4億8898万
- 2013年11月30日 +47.96%
- 7億2351万
- 2014年2月28日 +124.39%
- 16億2352万
- 2014年5月31日 -89.92%
- 1億6370万
- 2014年8月31日 +78.75%
- 2億9262万
- 2014年11月30日 +75.11%
- 5億1242万
- 2015年2月28日 +120.9%
- 11億3196万
- 2015年5月31日 -91.05%
- 1億134万
- 2015年8月31日 +382.93%
- 4億8941万
- 2015年11月30日 +131.72%
- 11億3406万
- 2016年2月29日 +57.04%
- 17億8092万
- 2016年5月31日 -75.8%
- 4億3100万
- 2016年8月31日 +138.28%
- 10億2700万
- 2016年11月30日 +49.66%
- 15億3700万
- 2017年2月28日 +86.21%
- 28億6200万
- 2017年5月31日 -77.36%
- 6億4800万
- 2017年8月31日 +104.32%
- 13億2400万
- 2017年11月30日 +28.93%
- 17億700万
- 2018年2月28日 +76.8%
- 30億1800万
- 2018年5月31日 -83.9%
- 4億8600万
- 2018年8月31日 +136.63%
- 11億5000万
- 2018年11月30日 +34.78%
- 15億5000万
- 2019年2月28日 +64.06%
- 25億4300万
- 2019年5月31日 -83.25%
- 4億2600万
- 2019年8月31日 +123.47%
- 9億5200万
- 2019年11月30日 +83.4%
- 17億4600万
- 2020年2月29日 +46.91%
- 25億6500万
- 2020年5月31日 -21.6%
- 20億1100万
- 2020年8月31日 +75.68%
- 35億3300万
- 2020年11月30日 +35.27%
- 47億7900万
- 2021年2月28日 +11.89%
- 53億4700万
- 2021年5月31日 -74.81%
- 13億4700万
- 2021年8月31日 +135.41%
- 31億7100万
- 2021年11月30日 +71.4%
- 54億3500万
- 2022年2月28日 +39.37%
- 75億7500万
- 2022年5月31日 -80.61%
- 14億6900万
- 2022年8月31日 +94.15%
- 28億5200万
- 2022年11月30日 +37.62%
- 39億2500万
- 2023年2月28日 +57.3%
- 61億7400万
- 2023年5月31日 -74.86%
- 15億5200万
- 2023年8月31日 +139.18%
- 37億1200万
- 2023年11月30日 +49.6%
- 55億5300万
- 2024年2月29日 +55.39%
- 86億2900万
- 2024年5月31日 -78.24%
- 18億7800万
- 2024年8月31日 +112.57%
- 39億9200万
- 2024年11月30日 +44.64%
- 57億7400万
- 2025年2月28日 +68.7%
- 97億4100万
- 2025年5月31日 -78.78%
- 20億6700万
- 2025年8月31日 +180.02%
- 57億8800万
- 2025年11月30日 +31.36%
- 76億300万
- 2026年2月28日 +44.63%
- 109億9600万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/05/18 11:01
前連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日) 当連結会計年度(自 2025年3月1日至 2026年2月28日) 退職給付に係る調整額 346 215 その他の包括利益 353 739 - #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2026/05/18 11:01
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。 - #3 会計方針に関する事項（連結）
- ③ 未認識数理計算上の差異の会計処理方法2026/05/18 11:01
未認識数理計算上の差異については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5) 重要な収益及び費用の計上基準 - #4 株式の保有状況（連結）
- 当社は、取引先との安定的・長期的な取引関係の維持・強化の観点から、取引先以外においては業務上の便益性から当社の中長期的な企業価値向上に資すると判断される場合に限り、株式の政策保有を行います。2026/05/18 11:01
保有する政策保有株式については、取締役会へ報告し、個々の銘柄において保有の便益(取得原価に対する収益(包括利益累計額+単年度配当金収入等:税効果調整後))と資本コストとの比較により、保有の経済合理性を検証するとともに、取引関係の維持・強化、中長期的な保有メリット等を総合的に勘案して、保有の適否を判断しております。
b.銘柄数及び貸借対照表計上額
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
