マックスバリュ東海（8198）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2013年2月28日: 15億9043万
2013年5月31日 -77.4%: 3億5941万
2013年8月31日 +36.05%: 4億8898万
2013年11月30日 +47.96%: 7億2351万
2014年2月28日 +124.39%: 16億2352万
2014年5月31日 -89.92%: 1億6370万
2014年8月31日 +78.75%: 2億9262万
2014年11月30日 +75.11%: 5億1242万
2015年2月28日 +120.9%: 11億3196万
2015年5月31日 -91.05%: 1億134万
2015年8月31日 +382.93%: 4億8941万
2015年11月30日 +131.72%: 11億3406万
2016年2月29日 +57.04%: 17億8092万
2016年5月31日 -75.8%: 4億3100万
2016年8月31日 +138.28%: 10億2700万
2016年11月30日 +49.66%: 15億3700万
2017年2月28日 +86.21%: 28億6200万
2017年5月31日 -77.36%: 6億4800万
2017年8月31日 +104.32%: 13億2400万
2017年11月30日 +28.93%: 17億700万
2018年2月28日 +76.8%: 30億1800万
2018年5月31日 -83.9%: 4億8600万
2018年8月31日 +136.63%: 11億5000万
2018年11月30日 +34.78%: 15億5000万
2019年2月28日 +64.06%: 25億4300万
2019年5月31日 -83.25%: 4億2600万
2019年8月31日 +123.47%: 9億5200万
2019年11月30日 +83.4%: 17億4600万
2020年2月29日 +46.91%: 25億6500万
2020年5月31日 -21.6%: 20億1100万
2020年8月31日 +75.68%: 35億3300万
2020年11月30日 +35.27%: 47億7900万
2021年2月28日 +11.89%: 53億4700万
2021年5月31日 -74.81%: 13億4700万
2021年8月31日 +135.41%: 31億7100万
2021年11月30日 +71.4%: 54億3500万
2022年2月28日 +39.37%: 75億7500万
2022年5月31日 -80.61%: 14億6900万
2022年8月31日 +94.15%: 28億5200万
2022年11月30日 +37.62%: 39億2500万
2023年2月28日 +57.3%: 61億7400万
2023年5月31日 -74.86%: 15億5200万
2023年8月31日 +139.18%: 37億1200万
2023年11月30日 +49.6%: 55億5300万
2024年2月29日 +55.39%: 86億2900万
2024年5月31日 -78.24%: 18億7800万
2024年8月31日 +112.57%: 39億9200万
2024年11月30日 +44.64%: 57億7400万
2025年2月28日 +68.7%: 97億4100万
2025年5月31日 -78.78%: 20億6700万
2025年8月31日 +180.02%: 57億8800万
2025年11月30日 +31.36%: 76億300万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）

※ その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額

	前連結会計年度(自 2023年3月1日至 2024年2月29日)	当連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日)
退職給付に係る調整額	218	346
その他の包括利益	315	353

2025/05/23 14:06

#2 会計方針に関する事項（連結）

③ 未認識数理計算上の差異の会計処理方法
未認識数理計算上の差異については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5) 重要な収益及び費用の計上基準

2025/05/23 14:06

#3 未適用の会計基準等、連結財務諸表（連結）

・「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日企業会計基準委員会)
・「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日企業会計基準委員会)
・「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日企業会計基準委員会)

2025/05/23 14:06

#4 株式の保有状況（連結）

a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容
当社は、取引先との安定的・長期的な取引関係の維持・強化の観点から、取引先以外においては業務上の便益性から当社の中長期的な企業価値向上に資すると判断される場合に限り、株式の政策保有を行います。保有する政策保有株式については、取締役会へ報告し、個々の銘柄において保有の便益(取得原価に対する収益(包括利益累計額+単年度配当金収入等:税効果調整後))と資本コストとの比較により、保有の経済合理性を検証するとともに、取引関係の維持・強化、中長期的な保有メリット等を総合的に勘案して、保有の適否を判断しております。
b.銘柄数及び貸借対照表計上額

2025/05/23 14:06