商品
個別
- 2019年2月28日
- 35億4671万
- 2019年8月31日 -6.46%
- 33億1748万
有報情報
- #1 売上高又は営業費用に著しい季節的変動がある場合の注記
- 第2四半期累計期間(自 平成30年3月1日 至 平成30年8月31日)及び当第2四半期累計期間(自 平成31年3月1日 至 令和元年8月31日)2019/10/02 14:43
当社は事業の性質上、春夏にあたる上半期については商品単価が低く、売上高の比重は下半期に高くなります。 - #2 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ②【発行済株式】2019/10/02 14:43
種類 第2四半期会計期間末現在発行数(株)(令和元年8月31日) 提出日現在発行数(株)(令和元年10月2日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 24,470,822 24,470,822 東京証券取引所市場第一部 単元株式数100株 計 24,470,822 24,470,822 - - - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当アパレル・ファッション業界におきましては、Eコマース分野は順調に推移しているものの、個人消費は節約志向が依然として強く、経営環境は厳しい状況で推移しました。2019/10/02 14:43
このような経営環境のなか当社は、在庫の適正化・売り場鮮度の向上等による商品粗利率の改善、不採算店舗の退店等による固定費の低減など、引続き強靭な財務基盤と安定的かつ継続的な収益構造の改革に取組みました。
営業面では、引続き商品知識習得及び接客技術向上を動画教育プログラムで実施しました。加えて店舗毎に顧客特性を再定義し、それに応じたブランド・商品展開を明確に打ち出す売場構成の見直しに着手しました。また、免税取扱店舗を拡大してインバウンド需要の取り込み体制を強化したほか、アウトレット店舗を増やして過年度商品の販売促進にも注力しました。さらに、「お客様の声」を営業政策、商品企画等に反映するため店舗からの情報をタイムリーに企画・施策に反映する体制を構築しました。