売上原価
連結
- 2010年8月31日
- 300億7133万
- 2011年8月31日 +2.13%
- 307億1241万
- 2012年8月31日 +1.62%
- 312億1052万
- 2013年8月31日 +0.89%
- 314億8684万
- 2014年8月31日 -0.8%
- 312億3578万
- 2015年8月31日 +12.83%
- 352億4314万
- 2016年8月31日 +50.69%
- 531億855万
- 2017年8月31日 +67.29%
- 888億4752万
- 2018年8月31日 +0.03%
- 888億7693万
- 2019年8月31日 -1.09%
- 879億948万
- 2020年8月31日 +5.9%
- 930億9565万
- 2021年8月31日 -2.05%
- 911億8983万
- 2022年8月31日 -4.98%
- 866億5211万
- 2023年8月31日 +5.55%
- 914億5755万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- [スーパーマーケット事業]2023/10/13 15:18
当第2四半期連結累計期間におきましては、新型コロナウイルスの感染症法上の位置づけが「5類」へ移行され、人流の回復が見られるなか、当社グループ各店において、曜日別、日別サービスの実施など、様々な営業施策を展開してまいりました。加えて、店舗の改装効果が売上高の伸長を後押しし、当第2四半期連結累計期間の営業収益は好調に推移いたしました。売上原価についても商品・原材料等の価格上昇に伴う増加が続いておりますが、安定的な利益率の確保に努め、当第2四半期連結累計期間においては惣菜を含む生鮮食品を中心に売上総利益が増加いたしました。
また、店舗運営において、エネルギーコストの増加に伴う電力料や物流費の増加、賃上げに伴う人件費の増加など、店舗運営コストの増加は依然大きな課題となっておりますが、生産性の向上を図るとともに、電力使用量の削減などの経費削減対策を講じ、営業費用の抑制に努めてまいりました。