リテールパートナーズ(8167)の売上高の推移 - 第二四半期
連結
- 2010年8月31日
- 400億942万
- 2011年8月31日 +2.25%
- 409億801万
- 2012年8月31日 +1.11%
- 413億6228万
- 2013年8月31日 +0.69%
- 416億4807万
- 2014年8月31日 -0.18%
- 415億7253万
- 2015年8月31日 +12.95%
- 469億5572万
- 2016年8月31日 +47.74%
- 693億7421万
- 2017年8月31日 +65.3%
- 1146億7335万
- 2018年8月31日 +0.23%
- 1149億3354万
- 2019年8月31日 -1.06%
- 1137億1685万
- 2020年8月31日 +7.83%
- 1226億2160万
- 2021年8月31日 -2.35%
- 1197億4467万
- 2022年8月31日 -5.47%
- 1131億9384万
- 2023年8月31日 +6.54%
- 1205億9459万
- 2024年8月31日 +6.17%
- 1280億4000万
- 2025年8月31日 +4.73%
- 1340億9900万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- [スーパーマーケット事業]2023/10/13 15:18
当第2四半期連結累計期間におきましては、新型コロナウイルスの感染症法上の位置づけが「5類」へ移行され、人流の回復が見られるなか、当社グループ各店において、曜日別、日別サービスの実施など、様々な営業施策を展開してまいりました。加えて、店舗の改装効果が売上高の伸長を後押しし、当第2四半期連結累計期間の営業収益は好調に推移いたしました。売上原価についても商品・原材料等の価格上昇に伴う増加が続いておりますが、安定的な利益率の確保に努め、当第2四半期連結累計期間においては惣菜を含む生鮮食品を中心に売上総利益が増加いたしました。
また、店舗運営において、エネルギーコストの増加に伴う電力料や物流費の増加、賃上げに伴う人件費の増加など、店舗運営コストの増加は依然大きな課題となっておりますが、生産性の向上を図るとともに、電力使用量の削減などの経費削減対策を講じ、営業費用の抑制に努めてまいりました。