有価証券報告書-第62期(平成26年3月1日-平成27年2月28日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)

車両運搬具	定率法
その他のもの	定額法

主な耐用年数

建物	8年～34年
構築物	10年～30年
機械及び装置	9年～12年
車両運搬具	4年～6年
器具備品	5年～10年

また、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、リース取引開始日が平成21年2月28日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
(4) 長期前払費用
定額法