無形固定資産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2008年3月31日
- 2億8628万
- 2009年3月31日 -17.6%
- 2億3588万
- 2010年3月31日 -21.76%
- 1億8456万
- 2011年3月31日 -21.12%
- 1億4559万
- 2012年3月31日 -29.55%
- 1億257万
- 2013年3月31日 -23.59%
- 7837万
- 2014年3月31日 -31.42%
- 5374万
- 2015年3月31日 -8.32%
- 4927万
- 2016年3月31日 -26.08%
- 3642万
- 2017年3月31日 +0.26%
- 3651万
- 2018年3月31日 -4.46%
- 3488万
- 2019年3月31日 +36.74%
- 4770万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2019/06/14 15:01 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- ロ)投資活動によるキャッシュ・フロー2019/06/14 15:01
投資活動により減少した資金は5億89百万円(前年度より1億37百万円増加)となりました。これは主に、有形・無形固定資産取得による支出4億18百万円、差入敷金保証金の支払いによる支出2億12百万円によるものです。
ハ)財務活動によるキャッシュ・フロー - #3 設備投資等の概要
- そのうち主なものは、新規出店4億47百万円、既存店の改修等2億85百万円であります。2019/06/14 15:01
なお、設備投資には、有形固定資産の他、無形固定資産を含めて記載しております。
また、当事業年度において重要な設備の除却等はありません。 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 原材料
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、取得価額が100千円以上200千円未満の少額減価償却資産については、3年間均等償却をしております。2019/06/14 15:01