リンガーハット（8200）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2011年5月31日: -3億5390万
2011年8月31日: -3億322万
2011年11月30日 -4.4%: -3億1655万
2012年2月29日 -37.3%: -4億3462万
2012年5月31日: 1億5185万
2012年8月31日 -2.42%: 1億4818万
2012年11月30日 -24.21%: 1億1230万
2013年2月28日 +544.88%: 7億2425万
2013年5月31日 -67.13%: 2億3806万
2013年8月31日 +31.62%: 3億1334万
2013年11月30日 +29.55%: 4億595万
2014年2月28日 +71.7%: 6億9703万
2014年5月31日 -94.65%: 3730万
2014年8月31日 +405.65%: 1億8861万
2014年11月30日 +238.5%: 6億3846万
2015年2月28日 +108.03%: 13億2820万
2015年5月31日 -72.36%: 3億6716万
2015年8月31日 +87.83%: 6億8963万
2015年11月30日 +41.53%: 9億7603万
2016年2月29日 +15.84%: 11億3061万
2016年5月31日 -84.53%: 1億7485万
2016年8月31日 +278.81%: 6億6234万
2016年11月30日 +85.89%: 12億3121万
2017年2月28日 +22.73%: 15億1105万
2017年5月31日 -85.57%: 2億1805万
2017年8月31日 +171.78%: 5億9264万
2017年11月30日 +46.72%: 8億6951万
2018年2月28日 +56.65%: 13億6211万
2018年5月31日 -94.34%: 7713万
2018年8月31日 +210.97%: 2億3985万
2018年11月30日 +37.23%: 3億2916万
2019年2月28日 +182.32%: 9億2929万
2019年5月31日 -74.83%: 2億3393万
2019年8月31日 +40.84%: 3億2947万
2019年11月30日 -18.52%: 2億6846万
2020年2月29日: -3億7223万
2020年5月31日 -388.75%: -18億1932万
2020年8月31日 -286.63%: -70億3397万
2020年11月30日 -5.26%: -74億398万
2021年2月28日 -19.94%: -88億8066万
2021年5月31日: 1億6413万
2021年8月31日 +122.83%: 3億6575万
2021年11月30日 +77.09%: 6億4771万
2022年2月28日 +48.39%: 9億6117万
2022年5月31日: -1億1025万
2022年8月31日 -105.27%: -2億2631万
2022年11月30日 -48.86%: -3億3688万
2023年2月28日 -51.68%: -5億1099万
2023年5月31日: 6110万
2023年8月31日 +10.12%: 6728万
2023年11月30日 +456.9%: 3億7472万
2024年2月29日 +198.64%: 11億1907万
2024年5月31日 -79.17%: 2億3310万
2024年8月31日 +53.6%: 3億5806万
2024年11月30日 +86.72%: 6億6857万
2025年2月28日 +56.06%: 10億4333万
2025年5月31日 -71.19%: 3億63万
2025年8月31日 +55.04%: 4億6609万
2025年11月30日 +73.09%: 8億674万
2026年2月28日 +137.78%: 19億1830万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2026/05/27 11:38
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
2026/05/27 11:38