リンガーハット(8200)のその他の営業収入の推移 - 通期
連結
- 2009年2月28日
- 12億9819万
- 2010年2月28日 +0.75%
- 13億787万
- 2011年2月28日 +1.24%
- 13億2406万
- 2012年2月29日 +7.87%
- 14億2827万
- 2013年2月28日 +4.67%
- 14億9491万
- 2014年2月28日 +9.43%
- 16億3589万
- 2015年2月28日 -9.88%
- 14億7429万
- 2016年2月29日 -5.21%
- 13億9749万
- 2017年2月28日 -8.78%
- 12億7482万
- 2018年2月28日 +13.9%
- 14億5203万
- 2019年2月28日 -11.63%
- 12億8317万
- 2020年2月29日 +7.6%
- 13億8072万
- 2021年2月28日 -24.51%
- 10億4233万
- 2022年2月28日 +0.95%
- 10億5227万
- 2023年2月28日 +6.04%
- 11億1586万
- 2024年2月29日 +11.01%
- 12億3872万
- 2025年2月28日 -34.04%
- 8億1708万
- 2026年2月28日 +0.3%
- 8億1955万
個別
- 2009年2月28日
- 37億6681万
- 2010年2月28日 -5.2%
- 35億7084万
- 2011年2月28日 -6.02%
- 33億5594万
- 2012年2月29日 +5.78%
- 35億4984万
- 2013年2月28日 +3.61%
- 36億7816万
- 2014年2月28日 +4.39%
- 38億3961万
- 2015年2月28日 -2.44%
- 37億4602万
- 2016年2月29日 +2.79%
- 38億5042万
- 2017年2月28日 +2.08%
- 39億3042万
- 2018年2月28日 +4.78%
- 41億1833万
- 2019年2月28日 -1.13%
- 40億7160万
- 2020年2月29日 +3.84%
- 42億2795万
- 2021年2月28日 -26.58%
- 31億406万
- 2022年2月28日 -1.35%
- 30億6212万
- 2023年2月28日 +7.81%
- 33億135万
- 2024年2月29日 +5.68%
- 34億8875万
- 2025年2月28日 +6.6%
- 37億1908万
- 2026年2月28日 +2.24%
- 38億237万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2.セグメント利益又はセグメント損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2026/05/27 11:38
3.売上高にはその他の営業収入を含めております。
当連結会計年度(自 2025年3月1日 至 2026年2月28日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益又はセグメント損失(△)の調整額△85,881千円はセグメント間の取引消去
14,177千円、各報告セグメントに配分していない全社費用△100,059千円が含まれております。
(2)セグメント資産の調整額2,639,503千円は、主に親会社での運用資金(現金及び投資有価証券)、管理部門に係る資産及びセグメント間の取引消去等であります。
2.セグメント利益又はセグメント損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
3.売上高にはその他の営業収入を含めております。2026/05/27 11:38 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- 株式給付引当金
株式付与規程に基づく従業員の当社株式の給付に備えるため、給付見込額のうち当連結会計年度に
負担すべき額を計上しております。
(4)退職給付に係る会計処理の方法
① 退職給付見込額の期間帰属方法
退職給付債務の算定にあたり、退職給付見込額を当連結会計年度末までの期間に帰属させる方法に
ついては、給付算定式基準によっております。
② 数理計算上の差異の費用処理方法
数理計算上の差異については、その発生時の従業員の平均残存勤務期間内の一定の年数(3年)に
よる定額法により按分した額を翌連結会計年度より損益処理することとしております。
(5)重要な収益及び費用の計上基準
当社及び連結子会社の顧客との契約から生じる収益に関する主要な事業における主な履行義務の内容
及び当該履行義務を充足する通常の時点(収益を認識する通常の時点)は以下のとおりであります。
① 直営店売上高
店舗における顧客からの注文に基づき飲食サービスを提供することによる売上であります。顧客に
飲食サービスを提供し、対価を受領した時点で履行義務が充足されることから、当該時点で収益を認識
しております。
② FC加盟店への売上高
FC加盟店への食材等の販売による売上であります。FC加盟店に食材等を引き渡した時点で履行義務が
充足されることから、当該時点で収益を認識することになりますが、出荷時から当該食材等の支配が
FC加盟店に移転される時までの期間が通常の期間である場合には、FC加盟店に食材等を出荷した時点で
収益を認識しております。
③ メンテナンス売上高
顧客に設備メンテナンス等のサービスを提供することによる売上であります。顧客にメンテナンス等の
サービスを提供した時点で履行義務が充足されることから、当該時点で収益を認識しております。2026/05/27 11:38