建物及び構築物（純額）

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

	前連結会計年度(平成25年2月28日)
	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	減損損失累計額相当額	期末残高相当額
建物及び構築物	222,514	155,760	-	66,754
機械装置及び運搬具	240,065	185,638	4,318	50,109

	当連結会計年度(平成26年2月28日)
	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	減損損失累計額相当額	期末残高相当額
建物及び構築物	222,514	178,011	-	44,502
機械装置及び運搬具	172,543	156,144	2,835	13,563

(2)未経過リース料期末残高相当額等

2014/05/27 13:01

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年3月1日至 平成25年2月28日)	当連結会計年度(自 平成25年3月1日至 平成26年2月28日)
建物及び構築物	107,470千円	96,632千円
機械装置及び運搬具	4,551	15,070

2014/05/27 13:01

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保資産

	前連結会計年度(平成25年2月28日)	当連結会計年度(平成26年2月28日)
建物及び構築物	93,814千円	92,471千円
土地	4,154,698	3,896,462

担保付債務

2014/05/27 13:01

#4 減損損失に関する注記（連結）

(3)減損損失の内訳

建物及び構築物	111,077千円
機械装置及び運搬具	146
その他	4,395
リース資産減損勘定	11,511
無形固定資産	8,645
計	135,777

(4)資産のグルーピングの方法
キャッシュ・フローを生み出す最小単位として、店舗を基本単位とし、また遊休資産については個々の物件ごとにグルーピングしております。

2014/05/27 13:01

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

また、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	10	～	31年
機械装置及び運搬具	2	～	10年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

2014/05/27 13:01