建物（純額）

形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。
取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却しております。
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
ただし、ソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)長期前払費用
均等償却によっております。2016/07/01 10:40

#5 固定資産売却損の注記（連結）

※3 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自平成26年2月21日至平成27年2月20日)		当連結会計年度(自平成27年2月21日至平成28年2月20日)
建物		2,789千円		-千円
計		2,789		-

2016/07/01 10:40

#6 固定資産除却損の注記（連結）

※4 主として店舗閉店・改装にともなう除却損であり、その内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自平成26年2月21日至平成27年2月20日)		当連結会計年度(自平成27年2月21日至平成28年2月20日)
建物		199千円		-千円
工具、器具及び備品		9		-

2016/07/01 10:40

#7 有形固定資産等明細表（連結）

建物ならびに工具、器具及び備品の主な増減は、店舗の出退店および改装ならびに減損損失の計上によるものであります。2016/07/01 10:40

#8 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは以下の資産について減損損失(162,927千円)を計上いたしました。

用途	店舗
種類	建物等
地域	東京都・神奈川県他
評価方法	使用価値
減損損失	建物等	43,816千円
	その他	20,721千円
評価方法	正味売却価額
減損損失	建物等	3,120千円
	土地	3,415千円

減損損失の認識に至った経緯
店舗については、過去2期連続赤字店舗および閉店予定店舗を対象として認識しております。

2016/07/01 10:40

#9 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。
取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却しております。
無形固定資産
定額法を採用しております。
ただし、ソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2016/07/01 10:40

#10 関連当事者情報、連結財務諸表（連結）

(注)1.取引条件及び取引条件の決定方針等
(1)一般的な取引条件で決定しております。ただし、当社の経営再建のための支援の一環として店舗建物の賃借料の減免を受けております。
(2)資金の借入については、借入利息は市場金利を勘案して利率を合理的に決定しております。なお、担保は提供しておりません。

2016/07/01 10:40