売上高
連結
- 2025年2月28日
- 1313億3100万
- 2026年2月28日 +8.23%
- 1421億3400万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- 重要課題(マテリアリティ)2026/05/20 16:03
2.気候変動への取り組みマテリアリティ 主な取組内容 2030年目標 センター前センターの実施企業数 事業プロセスにおける脱炭素の推進 売上高に占めるCO₂排出量の削減率(ドライセンター配送:2013年対比削減率) ガバナンス リスクマネジメントの強化 リスクマネジメント体制の定着 重要リスクの軽減への取り組み実施期間 事業継続計画(BCP)の推進 災害対策意識の醸成(BCP浸透率)
当社グループは、気候変動がサステナブルな社会の実現にあたっての重要課題の1つであると認識しており、気候変動による影響の評価と対応策の検討が、当社グループの持続的成長とサステナブルな社会の実現に資するものと考えております。それを受け当社グループではTCFDガイドラインに則したシナリオ分析とそれを受けた対応策を検討のうえ、その取り組みについて情報開示を進めるとともに、経営の強靭化とサステナブルな社会の実現に貢献してまいります。 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (1)売上高2026/05/20 16:03
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
(2)有形固定資産 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2026/05/20 16:03
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載を省略しております。 - #4 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
- (注)1.「その他」はインターネット販売等の売上高です。2026/05/20 16:03
2.「その他の収益」は不動産賃貸収入です。 - #5 売上高、地域ごとの情報(連結)
- (1)売上高2026/05/20 16:03
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。 - #6 戦略(連結)
- 重要課題(マテリアリティ)2026/05/20 16:03
マテリアリティ 主な取組内容 2030年目標 センター前センターの実施企業数 事業プロセスにおける脱炭素の推進 売上高に占めるCO₂排出量の削減率(ドライセンター配送:2013年対比削減率) ガバナンス リスクマネジメントの強化 リスクマネジメント体制の定着 重要リスクの軽減への取り組み実施期間 事業継続計画(BCP)の推進 災害対策意識の醸成(BCP浸透率) - #7 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 部九州エリア、首都圏中心部にドミナント化を推進2026/05/20 16:03
2.オムニチャネル(2029年2月期目標 売上高構成比10%)
① リアル店舗+αの品揃えを提供 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 2025年7月には「MrMax Selectユーカリが丘店」(千葉県佐倉市)、2025年8月には「MrMax別府店」(大分県別府市)をオープンし、期末の店舗数は59店舗となりました。また、既存店の更なる収益力向上とお客様の利便性を高めるため、7店舗の改装を実施しました。2026/05/20 16:03
当期の全店売上高は1,421億34百万円(前期比108.2%)と過去最高となりました。商品別では、米の価格高騰が社会問題となる中、新米から備蓄米まで幅広く品揃えすることで、米の売上は大幅に増加しました。また、節約志向の高まりを反映し価格訴求を行った、衣類用洗剤、ペットフード、加工食品などの売上が好調に推移しました。さらにNintendo Switch 2や子どもを中心に人気のシール等の売上増も、全体の売上増加に寄与しました。
プライベートブランド(PB)商品については、家電メーカーの製品を当社専用機種として販売したエアコン・洗濯機・冷蔵庫などの家電製品が売上を大きく伸ばしました。さらに、食品やキッチン用品、アパレルなどの新商品の販売や既存商品のリニューアルに取り組んだ結果、PB商品の売上高は前期比114.7%となり、売上高構成比は前期に比べ1.3%増加し、22.2%となりました。これらの結果、既存店売上高前期比は106.4%となりました。 - #9 製品及びサービスごとの情報(連結)
- (注)「消去」は売上高全体より控除する変動対価等です。2026/05/20 16:03
- #10 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
- 客との契約から生じる収益2026/05/20 16:03
営業収益(売上高+営業収入)については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係)1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。