フレンドリー（8209）の構築物（純額）の推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2008年3月31日: 9865万
2009年3月31日 -31.59%: 6749万
2010年3月31日 -41.9%: 3921万
2011年3月31日 -43.48%: 2216万
2012年3月31日 -37.31%: 1389万
2013年3月31日 -16.81%: 1155万
2014年3月31日 -45.19%: 633万
2015年3月31日 +4.28%: 660万
2016年3月31日 +88.83%: 1247万
2017年3月31日 +4.43%: 1302万
2018年3月31日 +5%: 1368万
2019年3月31日 -70.28%: 406万
2020年3月31日 -100%: 0
2021年3月31日: 121万
2022年3月31日 +26.78%: 153万
2023年3月31日 +60.69%: 246万
2024年3月31日 +35.09%: 333万
2025年3月31日 -39.19%: 202万

有報情報

#1 担保に供している資産の注記

(単位:千円)

	前事業年度(2024年3月31日)	当事業年度(2025年3月31日)
建物	4,129	14,585
構築物	693	636
土地	129,472	338,676

(単位:千円)

2025/06/27 12:00

#2 減損損失に関する注記

当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)

場所	用途	種類	減損損失(千円)
大阪府他	事業用資産	建物、構築物、工具、器具及び備品	42,079

当社は単独でキャッシュ・フローを生み出す最小の事業単位である営業店ごとにグループ化し、減損会計を適用しております。その他に、遊休資産については個別資産ごとに減損の兆候を判定しております。また、本社等については、独立したキャッシュ・フローを生み出さないことから共用資産としております。営業活動から生じる損益が継続してマイナスである資産グループについて帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失を計上いたしました。なお、資産グループの回収可能価額は主に使用価値により測定しておりますが、将来キャッシュ・フローが見込めないことから零として算定しております。

2025/06/27 12:00

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2025/06/27 12:00