- 8214
- 2026/10/19
- 時価
- 1516億円
- PER 予
- 14.73倍
- 2010年以降
- 赤字-230.84倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.05倍
- 2010年以降
- 0.27-1.32倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 5.14%
- ROE 予
- 7.14%
- ROA 予
- 4.85%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
経常利益又は経常損失(△)
連結
- 2018年3月31日
- 140億300万
- 2019年3月31日 -15.09%
- 118億9000万
個別
- 2018年3月31日
- 53億1500万
- 2019年3月31日 +32.89%
- 70億6300万
有報情報
- #1 役員の報酬等
- 役員報酬の決定手続きは、株主総会で承認いただいた総額の範囲内で、社外取締役を入れた役員報酬決裁会議における検討内容や提案等を踏まえ、取締役会においてその総額について決定します。2018年6月27日の取締役会では、前連結会計年度の業績や各取締役の実績及び今後取組む課題等を慎重に審議し決定しております。なお、2019年4月に更なる公正性・透明性を高めるため指名・報酬委員会を設置しております。2019/06/27 12:36
当社の役員(社外取締役及び監査役を除く)報酬は、固定報酬と短期の業績に連動した役員賞与並びに中長期的報酬として譲渡制限付株式報酬、有償ストック・オプションにより構成されており、その支給割合の決定方針は定めておりませんが、短期的及び中長期的なインセンティブ並びに現金及び株式報酬のバランスを考慮して設定しております。業績連動賞与は、小売及びサービス業としての稼ぐ力である営業利益高に金融損益等を加味した解りやすい指標としてグループの経常利益高としており、取締役会において選任時に定められた固定報酬の年額の一部をベースに当該連結会計年度のグループ経常利益高(突発的な店舗のリストラ費用等は除く)の計画達成率を乗じた額を支給することとしております。なお、2019年3月期においては、指標の目標であるグループ経常利益高に対して達成率は90.1%となりました。なお、社外取締役及び監査役の報酬は、独立性維持の観点から固定報酬としております。
また、ストック・オプションに係る指標は、当社グループの重要な経営指標の一つである営業利益高としており、権利行使の条件としております。目標となる営業利益高は、「第4 提出会社の状況 1 株式等の状況 (2) 新株予約権等の状況」に記載のとおりです。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- ア 経営成績の状況2019/06/27 12:36
当社グループは各事業において環境の変化に対応した店舗展開の見直しや積極的な既存店の改装、また、更なる成長のための業態の進化に注力しましたが、当連結会計年度の業績は、売上高は1,939億18百万円(前年同期比2.3%減)、営業利益は133億82百万円(前年同期比10.0%減)、経常利益は118億90百万円(前年同期比15.1%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は46億2百万円(前年同期比37.6%減)となりました。
セグメントごとの経営成績は、次のとおりです。