フジ(8278)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2011年5月31日
- -6億800万
- 2011年8月31日
- -1700万
- 2011年11月30日 -482.35%
- -9900万
- 2012年2月29日
- 10億5600万
- 2012年5月31日 +20.17%
- 12億6900万
- 2012年8月31日 -41.37%
- 7億4400万
- 2012年11月30日 +79.7%
- 13億3700万
- 2013年2月28日 +101.2%
- 26億9000万
- 2013年5月31日 +12.45%
- 30億2500万
- 2013年8月31日 -24.4%
- 22億8700万
- 2013年11月30日 +74.51%
- 39億9100万
- 2014年2月28日 +14.08%
- 45億5300万
- 2014年5月31日 -57.02%
- 19億5700万
- 2014年8月31日 +45.94%
- 28億5600万
- 2014年11月30日 +25.42%
- 35億8200万
- 2015年2月28日 +29.73%
- 46億4700万
- 2015年5月31日 -21.35%
- 36億5500万
- 2015年8月31日 -37.59%
- 22億8100万
- 2015年11月30日 +64.84%
- 37億6000万
- 2016年2月29日 -32.26%
- 25億4700万
- 2016年5月31日 -25.48%
- 18億9800万
- 2016年8月31日 -8.8%
- 17億3100万
- 2016年11月30日 +125.13%
- 38億9700万
- 2017年2月28日 +52.12%
- 59億2800万
- 2017年5月31日 -67.16%
- 19億4700万
- 2017年8月31日 +106.27%
- 40億1600万
- 2017年11月30日 +38.99%
- 55億8200万
- 2018年2月28日 +33.02%
- 74億2500万
- 2018年5月31日 -82.41%
- 13億600万
- 2018年8月31日 -15.16%
- 11億800万
- 2018年11月30日 +111.91%
- 23億4800万
- 2019年2月28日 -17.63%
- 19億3400万
- 2019年5月31日 -10.34%
- 17億3400万
- 2019年8月31日 +17.76%
- 20億4200万
- 2019年11月30日 +98.58%
- 40億5500万
- 2020年2月29日 -8.34%
- 37億1700万
- 2020年5月31日 -64.92%
- 13億400万
- 2020年8月31日 +145.25%
- 31億9800万
- 2020年11月30日 +78.61%
- 57億1200万
- 2021年2月28日 +10.29%
- 63億
- 2021年5月31日 -81.6%
- 11億5900万
- 2021年8月31日 +133.65%
- 27億800万
- 2021年11月30日 +31.2%
- 35億5300万
- 2022年2月28日 -29.92%
- 24億9000万
- 2022年5月31日 -13.09%
- 21億6400万
- 2022年8月31日 +62.57%
- 35億1800万
- 2022年11月30日 +17.68%
- 41億4000万
- 2023年2月28日 +73.99%
- 72億300万
- 2023年5月31日 -73.34%
- 19億2000万
- 2023年8月31日 +135.99%
- 45億3100万
- 2023年11月30日 +17.77%
- 53億3600万
- 2024年2月29日 +75.34%
- 93億5600万
- 2024年5月31日 -92.26%
- 7億2400万
- 2024年8月31日 +325%
- 30億7700万
- 2024年11月30日 +18.39%
- 36億4300万
- 2025年2月28日 +24.87%
- 45億4900万
- 2025年5月31日 -84.85%
- 6億8900万
- 2025年8月31日 +340.2%
- 30億3300万
- 2025年11月30日 +4.91%
- 31億8200万
- 2026年2月28日 +271.02%
- 118億600万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2025/05/20 10:18
- #2 会計方針に関する事項(連結)
- ③ 未認識数理計算上の差異の会計処理方法2025/05/20 10:18
未認識数理計算上の差異については、税効果を調整のうえ、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
④ 小規模企業等における簡便法の採用