コメリ（8218）の建物及び構築物（純額）の推移 - 通期

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 810億3600万
2009年3月31日 +1.51%: 822億6000万
2010年3月31日 -1.35%: 811億4800万
2011年3月31日 +1.76%: 825億8000万
2012年3月31日 +3.91%: 858億800万
2013年3月31日 +9.28%: 937億6800万
2014年3月31日 +2.69%: 962億9500万
2015年3月31日 +4.05%: 1001億9600万
2016年3月31日 -2.83%: 973億6200万
2017年3月31日 +4.58%: 1018億2100万
2018年3月31日 +9.36%: 1113億4900万
2019年3月31日 +4.02%: 1158億3000万
2020年3月31日 -3%: 1123億5300万
2021年3月31日 +4.12%: 1169億8100万
2022年3月31日 +0.48%: 1175億3900万
2023年3月31日 -1.32%: 1159億9200万
2024年3月31日 +0.57%: 1166億5200万
2025年3月31日 +5.32%: 1228億6200万
2026年3月31日 +7.28%: 1318億1200万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～39年
機械装置及び運搬具 8～17年

2026/06/24 16:02

#2 固定資産処分損の注記（連結）

※4 固定資産処分損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)		当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
建物及び構築物	134	百万円	79	百万円
機械装置及び運搬具	0		0

2026/06/24 16:02

#3 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度においては、不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務として計上していた資産除去債務について、原状回復費用の新たな情報の入手に伴い、退去時に必要とされる原状回復費用に関して見積りの変更を行い、この見積りの変更による増加額を資産除去債務に計上するとともに、同時に計上した建物の一部について減損損失を計上しております。
前連結会計年度に計上した減損損失1,244百万円の内訳は、建物及び構築物962百万円、機械装置及び運搬具3百万円、土地239百万円、借地権30百万円、無形固定資産その他0百万円、長期前払費用7百万円であります。なお、当該資産グループの回収可能価額は、使用価値により測定しており、使用価値については、将来キャッシュ・フローを2.2%で割り引いて算出しております。
当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)

2026/06/24 16:02