8218 コメリ

8218
2026/07/09
時価
1877億円
PER 予
10.93倍
2010年以降
4.51-24.75倍
(2010-2026年)
PBR
0.64倍
2010年以降
0.44-1.4倍
(2010-2026年)
配当 予
1.66%
ROE 予
5.84%
ROA 予
3.81%
資料
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コメリ(8218)の役員賞与引当金の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
6100万
2009年3月31日 -14.75%
5200万
2010年3月31日 +19.23%
6200万
2011年3月31日 -6.45%
5800万
2012年3月31日 -3.45%
5600万
2013年3月31日 +5.36%
5900万
2014年3月31日 +1.69%
6000万
2015年3月31日 -16.67%
5000万
2016年3月31日 -26%
3700万
2017年3月31日 -51.35%
1800万
2018年3月31日 +5.56%
1900万
2019年3月31日 ±0%
1900万
2020年3月31日 ±0%
1900万
2021年3月31日 +5.26%
2000万
2022年3月31日 +5%
2100万
2023年3月31日 -9.52%
1900万
2024年3月31日 +21.05%
2300万
2025年3月31日 ±0%
2300万
2026年3月31日 -8.7%
2100万

個別

2008年3月31日
6000万
2009年3月31日 -15%
5100万
2010年3月31日 +19.61%
6100万
2011年3月31日 -6.56%
5700万
2012年3月31日 -1.75%
5600万
2013年3月31日 +3.57%
5800万
2014年3月31日 +1.72%
5900万
2015年3月31日 -15.25%
5000万
2016年3月31日 -26%
3700万
2017年3月31日 -51.35%
1800万
2018年3月31日 ±0%
1800万
2019年3月31日 +5.56%
1900万
2020年3月31日 ±0%
1900万
2021年3月31日 +5.26%
2000万
2022年3月31日 +5%
2100万
2023年3月31日 -9.52%
1900万
2024年3月31日 +21.05%
2300万
2025年3月31日 ±0%
2300万
2026年3月31日 -8.7%
2100万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
賞与引当金繰入額1,4221,324
役員賞与引当金繰入額2321
退職給付費用777689
2026/06/24 16:02
#2 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
評価基準は原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
商品及び製品については、主として売価還元法を採用しております。
原材料及び貯蔵品については、最終仕入原価法を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~39年
機械装置及び運搬具 8~17年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2026/06/24 16:02
#3 引当金明細表(連結)
【引当金明細表】
(単位:百万円)
賞与引当金1,2671,1801,2671,180
役員賞与引当金23212321
ポイント引当金188176188176
2026/06/24 16:02
#4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
棚卸資産の評価基準及び評価方法
評価基準は原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
商品及び製品
売価還元法、ただし、流通センター在庫は、移動平均法
原材料及び貯蔵品
最終仕入原価法
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法、ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については、定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8~39年
構築物 10~45年
機械及び装置 8~17年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法、ただし、ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法2026/06/24 16:02

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