8218 コメリ

8218
2026/07/17
時価
1896億円
PER 予
11.04倍
2010年以降
4.51-24.75倍
(2010-2026年)
PBR
0.64倍
2010年以降
0.44-1.4倍
(2010-2026年)
配当 予
1.65%
ROE 予
5.84%
ROA 予
3.81%
資料
Link
CSV,JSON

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(2)有形固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報
2014/07/10 15:53
#2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
① リース資産の内容
有形固定資産
主として、ホームセンター事業における、什器及び通信設備、その他事業における物流仕分設備(「機械装置及び運搬具」、「その他(器具備品)」)であります。
2014/07/10 15:53
#3 固定資産の減価償却の方法
固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法、ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8~38年
構築物 10~20年
機械及び装置 8年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法、ただし、ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4)長期前払費用
定額法2014/07/10 15:53
#4 固定資産処分損の注記
※4.固定資産処分損の内訳は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
機械装置及び運搬具除却損03
有形固定資産・その他除却損65
解体撤去費用8831
2014/07/10 15:53
#5 有形固定資産等明細表(連結)
【有形固定資産等明細表】
(単位:百万円)
2014/07/10 15:53
#6 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(平成25年3月31日)当事業年度(平成26年3月31日)
繰延税金負債
固定資産圧縮積立金△42△36
特別償却準備金△29△560
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2014/07/10 15:53
#7 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(平成25年3月31日)当連結会計年度(平成26年3月31日)
繰延税金負債
固定資産圧縮積立金△136△130
特別償却準備金△114△799
(注)前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。
前連結会計年度(平成25年3月31日)当連結会計年度(平成26年3月31日)
流動資産-繰延税金資産1,322百万円1,275百万円
固定資産-繰延税金資産5,8295,922
固定負債-繰延税金負債△74△222
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2014/07/10 15:53
#8 表示方法の変更、財務諸表(連結)
(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。
2014/07/10 15:53
#9 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
3.当連結会計年度における当該資産除去債務の総額の増減
前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
期首残高3,146百万円3,552百万円
有形固定資産の取得に伴う増加額332311
時の経過による調整額7380
2014/07/10 15:53
#10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~60年
機械装置及び運搬具 4~8年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
④長期前払費用
定額法2014/07/10 15:53

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