構築物（純額）

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2025/12/26 13:56

#2 固定資産処分損の注記（連結）

※5 固定資産処分損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)		当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物及び構築物	56	百万円	134	百万円
機械装置及び運搬具	1		0

2025/12/26 13:56

#3 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは原則として各店舗を基本単位としてグルーピングをしております。営業活動による損益が継続してマイナスとなる店舗について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(1,361百万円)として特別損失に計上いたしました。その内訳は建物及び構築物1,072百万円、土地259百万円、借地権9百万円、長期前払費用14百万円、その他5百万円であります。なお、当該資産グループの回収可能価額は、使用価値又は正味売却価額により測定しており、使用価値については、将来キャッシュ・フローを2.7%で割り引いて算出しております。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)

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#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法、ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については、定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2025/12/26 13:56