青山商事(8219)の建物及び構築物の推移 - 四半期
連結
- 2008年3月31日
- 1122億6100万
- 2009年3月31日 +4.62%
- 1174億4900万
- 2010年3月31日 +4.66%
- 1229億2200万
- 2010年12月31日 +2.03%
- 1254億1500万
- 2011年3月31日 +4.1%
- 1305億6000万
- 2012年3月31日 -6.93%
- 1215億1400万
- 2013年3月31日 +0.33%
- 1219億1700万
- 2014年3月31日 +6.8%
- 1302億1000万
- 2015年3月31日 +8.05%
- 1406億8800万
- 2016年3月31日 +6.24%
- 1494億6000万
- 2017年3月31日 -1.23%
- 1476億2900万
- 2018年3月31日 +0.48%
- 1483億4400万
- 2019年3月31日 -0.65%
- 1473億7500万
- 2020年3月31日 -3.5%
- 1422億1500万
- 2021年3月31日 -6.62%
- 1328億100万
- 2022年3月31日 -3.8%
- 1277億5900万
- 2023年3月31日 -0.6%
- 1269億8700万
- 2024年3月31日 +5.09%
- 1334億5000万
- 2025年3月31日 +0.63%
- 1342億9100万
有報情報
- #1 追加情報、四半期連結財務諸表(連結)
- (追加情報)2024/02/13 10:09
当第3四半期連結累計期間(自 2023年4月1日 至 2023年12月31日) (表示方法の変更)従来、不動産賃貸収入及び不動産賃貸費用については「営業外収益」及び「営業外費用」に計上しておりましたが、第1四半期連結会計期間より「売上高」及び「売上原価」に計上する方法に変更しております。この変更は、不動産賃貸収入が安定的な収入源であるとの認識及び不動産賃貸物件の増加による不動産賃貸収入の増加が見込まれること、また、当社の賃貸用不動産を一元管理、運営する部門において、収益性を適切に管理することとなったことなどから、各事業実態をより適切に表示するために行ったものであります。この表示方法の変更を反映させるため、前第3四半期連結累計期間の四半期連結財務諸表の組替えを行っております。この結果、前第3四半期連結累計期間の四半期連結損益計算書において、「営業外収益」の「不動産賃貸料」に表示していた1,585百万円は「売上高」に組替えるとともに、「営業外費用」に表示していた「不動産賃貸原価」1,352百万円は「売上原価」に組替えを行っております。また、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「投資その他の資産」の「投資不動産(純額)」に表示していた2,769百万円は、有形固定資産の「建物及び構築物(純額)」に388百万円、「土地」に2,381百万円、「その他」に0百万円組替えを行っております。