青山商事（8219）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -5億4000万
2010年9月30日 -282.96%: -20億6800万
2010年12月31日: -3億2500万
2011年3月31日: 27億2200万
2011年6月30日 -22.56%: 21億800万
2011年9月30日: -1800万
2011年12月31日: 36億700万
2012年3月31日 +154.06%: 91億6400万
2012年6月30日 -73.92%: 23億9000万
2012年9月30日 -56.82%: 10億3200万
2012年12月31日 +656.3%: 78億500万
2013年3月31日 +83.6%: 143億3000万
2013年6月30日 -75.69%: 34億8400万
2013年9月30日 -10.13%: 31億3100万
2013年12月31日 +160.27%: 81億4900万
2014年3月31日 +67.64%: 136億6100万
2014年6月30日 -85.01%: 20億4800万
2014年9月30日 -34.03%: 13億5100万
2014年12月31日 +349.52%: 60億7300万
2015年3月31日 +110.29%: 127億7100万
2015年6月30日 -72.15%: 35億5700万
2015年9月30日 -14.37%: 30億4600万
2015年12月31日 +115.53%: 65億6500万
2016年3月31日 +80.49%: 118億4900万
2016年6月30日 -94.34%: 6億7100万
2016年9月30日: -7600万
2016年12月31日: 50億9900万
2017年3月31日 +131.54%: 118億600万
2017年6月30日 -66.82%: 39億1700万
2017年9月30日 +0.1%: 39億2100万
2017年12月31日 +105.13%: 80億4300万
2018年3月31日 +41.03%: 113億4300万
2018年6月30日 -89.57%: 11億8300万
2018年9月30日: -6億9200万
2018年12月31日 -74.28%: -12億600万
2019年3月31日: 42億2300万
2019年6月30日: -46億6100万
2019年9月30日 -46.19%: -68億1400万
2019年12月31日 -19.03%: -81億1100万
2020年3月31日 -139.06%: -193億9000万
2020年6月30日: -81億1700万
2020年9月30日 -89.12%: -153億5100万
2020年12月31日 -0.1%: -153億6600万
2021年3月31日 -125.08%: -345億8600万
2021年6月30日: -24億1600万
2021年9月30日 -200.04%: -72億4900万
2021年12月31日: -48億7900万
2022年3月31日: 3億8800万
2022年6月30日 +26.8%: 4億9200万
2022年9月30日: -17億1500万
2022年12月31日: -7億8100万
2023年3月31日: 59億1300万
2023年6月30日 -59.26%: 24億900万
2023年9月30日 -14.49%: 20億6000万
2023年12月31日 +104.13%: 42億500万
2024年3月31日 +188.7%: 121億4000万
2024年6月30日 -92.31%: 9億3400万
2024年9月30日: -9億3600万
2024年12月31日: 10億7000万
2025年3月31日 +684.3%: 83億9200万
2025年6月30日 -78.81%: 17億7800万
2025年9月30日 -62.43%: 6億6800万
2025年12月31日 +292.66%: 26億2300万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/25 10:53
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
2025/06/25 10:53