青山商事(8219)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 12億9400万
- 2009年3月31日 -0.15%
- 12億9200万
- 2010年3月31日 -5.5%
- 12億2100万
- 2011年3月31日 -5.24%
- 11億5700万
- 2012年3月31日 +4.75%
- 12億1200万
- 2013年3月31日 +10.15%
- 13億3500万
- 2014年3月31日 +3.37%
- 13億8000万
- 2015年3月31日 -1.74%
- 13億5600万
- 2016年3月31日 +23.97%
- 16億8100万
- 2017年3月31日 +6.78%
- 17億9500万
- 2018年3月31日 +5.07%
- 18億8600万
- 2019年3月31日 -5.83%
- 17億7600万
- 2020年3月31日 -21.06%
- 14億200万
- 2021年3月31日 -21.61%
- 10億9900万
- 2022年3月31日 -4.19%
- 10億5300万
- 2023年3月31日 +54.99%
- 16億3200万
- 2024年3月31日 +17.22%
- 19億1300万
- 2025年3月31日 -17.35%
- 15億8100万
- 2026年3月31日 +3.35%
- 16億3400万
個別
- 2008年3月31日
- 11億2200万
- 2009年3月31日 +0.53%
- 11億2800万
- 2010年3月31日 -5.59%
- 10億6500万
- 2011年3月31日 -5.82%
- 10億300万
- 2012年3月31日 +3.19%
- 10億3500万
- 2013年3月31日 +7.25%
- 11億1000万
- 2014年3月31日 +2.88%
- 11億4200万
- 2015年3月31日 -2.63%
- 11億1200万
- 2016年3月31日 +4.14%
- 11億5800万
- 2017年3月31日 +3.28%
- 11億9600万
- 2018年3月31日 +1.42%
- 12億1300万
- 2019年3月31日 -5.11%
- 11億5100万
- 2020年3月31日 -25.02%
- 8億6300万
- 2021年3月31日 -42.53%
- 4億9600万
- 2022年3月31日 -1.01%
- 4億9100万
- 2023年3月31日 +94.91%
- 9億5700万
- 2024年3月31日 +26.23%
- 12億800万
- 2025年3月31日 -27.98%
- 8億7000万
- 2026年3月31日 +4.48%
- 9億900万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- 主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/25 10:00
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 給料手当 26,948 〃 27,625 〃 賞与引当金繰入額 1,235 〃 1,285 〃 退職給付費用 657 〃 148 〃 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ取引
時価法2026/06/25 10:00 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/25 10:00
科 目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 404 154 5 553 賞与引当金 870 909 870 909 株式給付引当金 505 70 23 552 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 10:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 未払事業税等 170 〃 102 〃 賞与引当金 265 〃 285 〃 貸倒引当金 5 〃 5 〃
主要な項目別の内訳 - #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 10:00
(注)1 評価性引当額が613百万円減少しております。この減少の主な内容は、当社の税務上の減損損失に係る評価性引当金が減少したためであります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 未払事業税等 229 百万円 187 百万円 賞与引当金 496 〃 517 〃 貸倒引当金 235 〃 259 〃
2 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2026/06/25 10:00