ヤオコー（8279）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2008年3月31日: 167億7500万
2009年3月31日 +1.51%: 170億2800万
2010年3月31日 +4.01%: 177億1100万
2010年12月31日 +20.97%: 214億2500万
2011年3月31日 -0.61%: 212億9400万
2011年6月30日 -1.69%: 209億3500万
2011年9月30日 +4.71%: 219億2000万
2011年12月31日 +0.47%: 220億2400万
2012年3月31日 +6.54%: 234億6500万
2012年6月30日 -1.1%: 232億700万
2012年9月30日 +3.63%: 240億5000万
2012年12月31日 +2.59%: 246億7200万
2013年3月31日 +7.26%: 264億6200万
2013年6月30日 +6.34%: 281億4100万
2013年9月30日 +14.5%: 322億2100万
2013年12月31日 +6.79%: 344億800万
2014年3月31日 +3.33%: 355億5300万
2014年6月30日 +11.12%: 395億700万
2014年9月30日 -0.19%: 394億3200万
2014年12月31日 +3.81%: 409億3400万
2015年3月31日 +5.98%: 433億8000万
2017年6月30日 +30.67%: 566億8400万
2017年9月30日 -0.32%: 565億200万
2017年12月31日 +13.88%: 643億4600万
2018年3月31日 +1.18%: 651億300万
2018年6月30日 -1.51%: 641億1900万
2018年9月30日 +3.28%: 662億2200万
2018年12月31日 +4.3%: 690億6700万
2019年3月31日 +0.26%: 692億4900万
2019年6月30日 -0.97%: 685億7500万
2019年9月30日 -0.12%: 684億9600万
2019年12月31日 -0.79%: 679億5200万
2020年3月31日 -0.25%: 677億8400万
2020年6月30日 -0.37%: 675億3400万
2020年9月30日 +0.22%: 676億8100万
2020年12月31日 -0.19%: 675億5400万
2021年3月31日 +1.12%: 683億1200万
2021年6月30日 +1.77%: 695億2100万
2021年9月30日 +1.71%: 707億700万
2021年12月31日 +10.56%: 781億7300万
2022年3月31日 +5.33%: 823億4100万
2022年6月30日 -1.05%: 814億7900万
2022年9月30日 +0.71%: 820億5700万
2022年12月31日 -1%: 812億4000万
2023年3月31日 +2.47%: 832億4300万
2023年6月30日 -0.42%: 828億9100万
2023年9月30日 +0.16%: 830億2000万
2023年12月31日 +1.2%: 840億1300万
2024年3月31日 +5.6%: 887億2000万
2024年6月30日 +7.91%: 957億3900万
2024年9月30日 +4.55%: 1000億9200万
2024年12月31日 +8.58%: 1086億7600万
2025年3月31日 -0.87%: 1077億2800万
2025年6月30日 +0.96%: 1087億6000万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、事業用定期借地権が設定されている借地上の建物(建物附属設備を除く)については、当該借地契約期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。また、主な耐用年数は、建物及び構築物が3年～50年、車両運搬具及び工具、器具及び備品が5年～10年であります。
② 無形固定資産(リース資産を除く)

2025/06/24 11:00

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※2 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)		当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物及び構築物	-	百万円	7	百万円
車両運搬具	-	百万円	0	百万円

2025/06/24 11:00

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の主な内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)		当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物及び構築物	24	百万円	36	百万円
工具、器具及び備品	52	百万円	51	百万円

2025/06/24 11:00

#4 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)

用途	場所	種類及び減損金額(百万円)
店舗等	埼玉県、栃木県、千葉県、神奈川県	建物及び構築物工具、器具及び備品土地リース資産その他	1,4024751275056
		合計	2,517

当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として店舗を基本単位に資産のグルーピングを行っております。遊休資産については、物件毎に資産のグルーピングを行っております。営業活動から生じる損益が継続してマイナス、またはマイナスの見込みである店舗資産、賃貸資産及び市場価額が帳簿価額より著しく下落している遊休資産等については、各資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失2,517百万円として特別損失に計上しております。
なお、当該資産グループの回収可能価額の評価にあたっては、正味売却価額と使用価値を比較し、いずれか高い方の金額を回収可能価額としております。正味売却価額は土地については主に路線価、建物については主に固定資産税評価額を、使用価値には将来キャッシュ・フローを加重平均資本コスト4.9%で割り引いた額を適用しております。

2025/06/24 11:00

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、事業用定期借地権が設定されている借地上の建物(建物附属設備を除く)については、当該借地契約期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。また、主な耐用年数は、建物及び構築物が3年～50年、車両運搬具及び工具、器具及び備品が5年～10年であります。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)

2025/06/24 11:00