車両運搬具（純額）

有報情報

#1 固定資産売却損の注記（連結）

※4 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成29年3月1日至 平成30年2月28日)	当連結会計年度(自 平成30年3月1日至 平成31年2月28日)
車両運搬具及び工具器具備品	0百万円	-百万円
計	0	-

2019/05/24 10:02

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※1 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成29年3月1日至 平成30年2月28日)	当連結会計年度(自 平成30年3月1日至 平成31年2月28日)
車両運搬具及び工具器具備品	0百万円	1百万円
計	0	1

2019/05/24 10:02

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成29年3月1日至 平成30年2月28日)	当連結会計年度(自 平成30年3月1日至 平成31年2月28日)
建物及び構築物	21百万円	12百万円
車両運搬具及び工具器具備品	13	16
その他	-	0

2019/05/24 10:02

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

(構築物) 3年～20年
車両運搬具及び工具器具備品
(器具備品) 2年～20年

2019/05/24 10:02

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
経済的耐用年数に基づく定額法
各資産別の経済的耐用年数として以下の年数を採用しております。
建物及び構築物
(営業店舗) 20年
(建物附属設備) 3年～18年
(構築物) 3年～20年
車両運搬具及び工具器具備品
(器具備品) 2年～20年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
なお、提出会社は所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成21年2月20日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を適用しております。
④長期前払費用
契約期間等に応じた均等償却2019/05/24 10:02