建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～39年
構築物 10～34年
機械及び装置 8～17年
車両運搬具 6年
工具、器具及び備品 5～15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア
社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係る「有形固定資産」及び「無形固定資産」中のリース資産の減価償却については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
なお、リース取引開始日が平成21年2月28日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を引き続き採用しております。
(4) 長期前払費用
定額法2014/05/29 12:17

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年2月28日)	当連結会計年度(平成26年2月28日)
現金及び預金	110百万円	213百万円
建物及び構築物	8,109	7,799
土地	11,343	11,343

担保付債務は次のとおりであります。

2014/05/29 12:17

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注)当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。

建物	増加額(百万円)	鶴見中央店	221
		千葉桜木店	179
		淡路町店	117

2014/05/29 12:17

#4 減損損失に関する注記（連結）

(1) 減損損失を認識した資産グループの概要

用途	種 類	場 所	件数	金額(百万円)
店舗	建物等	東京都	2	58
合 計			2	58

店舗における営業活動から生じる損益が継続してマイナス又はマイナスとなる見込である資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。
(2) 減損損失の金額

2014/05/29 12:17

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7～39年
機械装置及び運搬具 4～17年
②無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア
社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係る「有形固定資産」及び「無形固定資産」中のリース資産の減価償却については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
なお、リース取引開始日が平成21年2月28日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を引き続き採用しております。
④長期前払費用
定額法2014/05/29 12:17