- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～39年
構築物 10～34年
機械及び装置 8～17年
車両運搬具 6年
工具、器具及び備品 4～20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア
社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法
特許権
定額法(8年)
(3) リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
(4) 長期前払費用
定額法2020/05/28 14:24 - #2 担保に供している資産の注記（連結）
担保に供している資産は次のとおりであります。
| 前連結会計年度(2019年2月28日) | 当連結会計年度(2020年2月29日) |
| 現金及び預金 | 213百万円 | 228百万円 |
| 建物及び構築物 | 6,281 | 6,204 |
| 土地 | 11,343 | 11,343 |
担保付債務は次のとおりであります。
- #3 減損損失に関する注記（連結）
当連結会計年度において、店舗における営業活動から生じる損益が継続してマイナス又はマイナスとなる見込みである資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(109百万円)として特別損失に計上しております。その内訳は、建物及び構築物56百万円、機械装置及び運搬具19百万円、有形固定資産その他33百万円であります。なお、資産グループの回収可能価額は、使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローがマイナスであるため、回収可能価額は零としております。
当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。
2020/05/28 14:24- #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7～39年
2020/05/28 14:24- #5 重要な会計方針、財務諸表（連結）
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2020/05/28 14:24- #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7～39年
機械装置及び運搬具 4～17年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
・ソフトウエア
社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法
・特許権
定額法(8年)
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
④ 長期前払費用
定額法2020/05/28 14:24
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
