ヤマダ HD（9831）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 89億1500万
2010年9月30日 +220.27%: 285億5200万
2010年12月31日 +119.31%: 626億1700万
2011年3月31日 +13.69%: 711億9100万
2011年6月30日 -70.94%: 206億9100万
2011年9月30日 +97.98%: 409億6500万
2011年12月31日 +38.19%: 566億1000万
2012年3月31日 +2.99%: 583億400万
2012年6月30日 -93.18%: 39億7600万
2012年9月30日 +240.72%: 135億4700万
2012年12月31日 +113.99%: 289億8900万
2013年3月31日 -26.73%: 212億4000万
2013年6月30日: -52億5000万
2013年9月30日: -27億1000万
2013年12月31日: 74億200万
2014年3月31日 +166.63%: 197億3600万
2014年6月30日 -94.59%: 10億6800万
2014年9月30日 +444.29%: 58億1300万
2014年12月31日 +143.83%: 141億7400万
2015年3月31日 -26.56%: 104億900万
2015年6月30日 -85.37%: 15億2300万
2015年9月30日 +792.06%: 135億8600万
2015年12月31日 +101.99%: 274億4200万
2016年3月31日 +18.64%: 325億5600万
2016年6月30日 -93.08%: 22億5400万
2016年9月30日 +655.24%: 170億2300万
2016年12月31日 +92.3%: 327億3600万
2017年3月31日 +20.27%: 393億7300万
2017年6月30日 -87.58%: 48億8900万
2017年9月30日 +254.94%: 173億5300万
2017年12月31日 +85.31%: 321億5600万
2018年3月31日 -9%: 292億6300万
2018年6月30日 -90.69%: 27億2300万
2018年9月30日 -41.76%: 15億8600万
2018年12月31日 +699.43%: 126億7900万
2019年3月31日 +7.85%: 136億7400万
2019年6月30日 -71.31%: 39億2300万
2019年9月30日 +290.31%: 153億1200万
2019年12月31日 +63.97%: 251億700万
2020年3月31日 -10.19%: 225億4800万
2020年6月30日 -32.37%: 152億5000万
2020年9月30日 +30.7%: 199億3200万
2020年12月31日 +106.6%: 411億8000万
2021年3月31日 +29.78%: 534億4200万
2021年6月30日 -67.31%: 174億7100万
2021年9月30日 +72.25%: 300億9300万
2021年12月31日 +54.38%: 464億5700万
2022年3月31日 +9.97%: 510億8700万
2022年6月30日 -71.45%: 145億8700万
2022年9月30日 +17.76%: 171億7700万
2022年12月31日 +75.94%: 302億2100万
2023年3月31日 +0.44%: 303億5400万
2023年6月30日 -61.9%: 115億6600万
2023年9月30日 +26.77%: 146億6200万
2023年12月31日 +98.51%: 291億600万
2024年3月31日 +0.01%: 291億800万
2024年6月30日 -65.23%: 101億2000万
2024年9月30日 +28.14%: 129億6800万
2024年12月31日 +94.86%: 252億6900万
2025年3月31日 +16.06%: 293億2600万
2025年9月30日 -55.88%: 129億4000万
2025年12月31日 +76.32%: 228億1600万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1. その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/26 15:03
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項⑵ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/26 15:03
#3 会計方針に関する事項（連結）: ③未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の会計処理方法
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
④小規模企業等における簡便法の採用
2025/06/26 15:03