ヤマダ HD(9831)の当期純利益の推移 - 第三四半期
連結
- 2009年12月31日
- 352億4600万
- 2010年12月31日 +75.61%
- 618億9700万
- 2011年12月31日 -8.15%
- 568億5300万
- 2012年12月31日 -48.46%
- 293億100万
- 2013年12月31日 -78.29%
- 63億6200万
- 2014年12月31日 +120.53%
- 140億3000万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 舗開発の積極的推進 ②Eコマースの強化推進 ③SPA商品の積極的開発 ④各事業会社別 課題の目標設定 で目標達成を図る を実行することにより、継続した増収増益体制を構築しています。2024/02/09 9:03
当第3四半期連結累計期間の業績につきましては、売上高は前年同期比0.5%減の1兆1,710億61百万円、営業利益は前年同期比1.5%減の387億51百万円、経常利益は前年同期比3.3%減の426億26百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比12.2%減の268億51百万円となりました。主な要因としては、①物価高・実質賃金低下・可処分所得減少に伴う消費者の生活防衛意識の高まりによる家電をはじめとする耐久消費財の需要減少、②巣ごもり需要の反動減、③コロナ禍からの人流の回復と経済正常化に伴うレジャー・サービスへの消費志向のシフト、家電量販店への来店客数減少、④暖冬による季節家電の売上不振、⑤住宅事業における販売・利益向上のための店舗統廃合等の改革に伴う先行的な費用の発生による販管費率の上昇、⑥海外事業における売上・シェア向上のための大幅な店舗改装並びに広告投資による先行的費用の発生、などによるものです。その他、今年度第3四半期の業績改善の強化として従来から推進して参りました、積極的な店舗開発によるシェア・売上の向上、セルアウト管理に基づく適切な在庫管理及び粗利・商談利益の確保の2点については着実に成果を上げており、事業成長に向けたこの改革は継続して取り組んで参ります。
[セグメント別の業績状況] - #2 1株当たり情報、四半期連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2024/02/09 9:03
1株当たり四半期純利益及び算定上の基礎、潜在株式調整後1株当たり四半期純利益及び算定上の基礎は、以下のとおりであります。
(注)株主資本において自己株式として計上されている信託に残存する自社の株式は、「1株当たり四半期純利益」及び「潜在株式調整後1株当たり四半期純利益」の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。前第3四半期連結累計期間(自 2022年4月1日至 2022年12月31日) 当第3四半期連結累計期間(自 2023年4月1日至 2023年12月31日) (1)1株当たり四半期純利益 37円65銭 38円81銭 (算定上の基礎) 普通株主に帰属しない金額(百万円) - - 普通株式に係る親会社株主に帰属する四半期純利益(百万円) 30,583 26,851 普通株式の期中平均株式数(千株) 812,266 691,750 (2)潜在株式調整後1株当たり四半期純利益 37円45銭 38円54銭 (算定上の基礎) 普通株式増加数(千株) 4,359 4,947 希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり四半期純利益の算定に含めなかった潜在株式で、前連結会計年度末から重要な変動があったものの概要 - -