建物（純額）

有報情報

#1 事業等のリスク

⑧事故、自然災害について
当社グループは、事故・災害等で店舗が被害を被った場合、お客様、従業員、建物等固定資産の被害、営業停止等で業績に影響を及ぼす可能性があります。
⑨システムトラブルについて

2014/06/30 10:12

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産除く)
定率法によっております。
ただし平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)は、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物 3年～41年
工具、器具及び備品 3年～15年
(2)無形固定資産(リース資産除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4)長期前払費用
定額法によっております。2014/06/30 10:12

#3 固定資産廃棄損の注記

2014/06/30 10:12

#4 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)

場所	用途	種類
東京都他	店舗(5店舗)	建物、工具、器具及び備品

当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として、店舗を基本単位とした資産のグルーピングを行っております。
営業活動から生じる損益が継続してマイナスである資産グループについては、帳簿価額を回収可能額まで減少し、当該減少額14,290千円を減損損失として特別損失に計上しております。その内訳は、建物14,290千円、工具、器具及び備品0千円であります。なお、当該資産グループの回収可能価額は、使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを0.3%で割り引いて算定しております。

2014/06/30 10:12

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)は、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3年～41年
工具、器具及び備品 3年～15年
②無形固定資産(リース資産除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
④長期前払費用
定額法によっております。2014/06/30 10:12