- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
(2) 有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報
2014/06/30 10:12- #2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
① リース資産の内容
有形固定資産
店舗におけるPOSレジであります。
2014/06/30 10:12- #3 事業等のリスク
⑩減損会計について
当社グループを取り巻く事業環境の変化等により、店舗ごとの収益性が著しく低下した場合には、「固定資産の減損に係る会計基準」の適用により、当社グループの保有する固定資産について減損損失の計上が必要となり、その場合には当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。
⑪主要商品の仕入価格の変動
2014/06/30 10:12- #4 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産除く)
定率法によっております。
ただし平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)は、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物 3年～41年
工具、器具及び備品 3年～15年
(2)無形固定資産(リース資産除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4)長期前払費用
定額法によっております。2014/06/30 10:12 - #5 固定資産廃棄損の注記
- 固定資産廃棄損の内容は次のとおりであります。
| 前連結会計年度
(自 平成24年4月1日
至 平成25年3月31日) | 当連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日) |
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2014/06/30 10:12 - #6 有形固定資産等明細表（連結）
【有形固定資産等明細表】
(単位:千円)
2014/06/30 10:12- #7 表示方法の変更、財務諸表（連結）
(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。
2014/06/30 10:12- #8 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
流動資産は、2,065百万円となり前年同期に比べ462百万円増加いたしました。現金及び預金の増加470百万円が主な要因であります。
(固定資産)
固定資産は、4,335百万円となり前年同期に比べ54百万円増加いたしました。これは、有形固定資産が118百万円、長期貸付金が55百万円増加したものの、敷金及び保証金が99百万円減少したこと等が主な要因であります。
2014/06/30 10:12- #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
- 形固定資産(リース資産除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)は、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3年～41年
工具、器具及び備品 3年～15年
②無形固定資産(リース資産除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
④長期前払費用
定額法によっております。2014/06/30 10:12
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
