無形固定資産

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

棚卸資産
商品
最終仕入原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)により算定しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産除く)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年～39年
工具、器具及び備品 3年～15年2023/06/28 9:24

#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

工具、器具及び備品 3年～15年
②無形固定資産(リース資産除く)
定額法によっております。

2023/06/28 9:24

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

工具、器具及び備品 3年～15年
(2)無形固定資産(リース資産除く)
定額法によっております。

2023/06/28 9:24