売上高
連結
- 2015年9月30日
- 844億1741万
- 2016年9月30日 -0.21%
- 842億4218万
個別
- 2015年9月30日
- 844億1741万
- 2016年9月30日 -0.21%
- 842億4218万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当連結会計年度における四半期情報等2017/01/19 9:17
(累計期間) 第1四半期 第2四半期 第3四半期 当連結会計年度 売上高(千円) 21,901,756 41,908,039 63,386,121 84,242,189 税金等調整前四半期(当期)純利益金額(千円) 665,118 1,232,826 1,997,755 2,491,574 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (単位:千円)2017/01/19 9:17
小売業 菓子 食品 雑貨 鮮魚 外部顧客への売上高 9,290,370 47,661,167 3,581,056 8,109,598
2.地域ごとの情報小売業 青果 精肉 薬品 合計 外部顧客への売上高 7,093,647 8,372,715 308,858 84,417,412
(1)売上高 - #3 対処すべき課題(連結)
- 面の対処すべき課題の内容
上記の現状を踏まえ「お客様にマルキョウを選んでいただくこと」を課題といたします。
(3)対処方針
お客様に満足していただける売場となるよう、営業企画推進室を立ち上げ部門間連携を徹底させることで売場提案力の強化を図ります。
(4)具体的な取組状況等
当社は今まで、商品部門ごとの縦割りの体制で販売活動を行うなど部門間の連携で不十分な面がありました。その結果、一つの部門の目玉商品だけが売れて店舗全体の売上向上にはつながらないという問題を生じさせていました。
そこで、営業企画推進室を設置し、部門間連携が十分に取れるような組織体制としました。営業企画推進室では、各部門の責任者がチラシの内容から売場作りなど統一したコンセプトを打ち出し、お客様の潜在ニーズを掘り起こすことを目的にしています。これにより、お客様の来店頻度と関連購買を増やし売上高の増加を目指します。
以上により、今後一層の業績向上に努めてまいる所存であります。2017/01/19 9:17 - #4 業績等の概要
- 当連結会計年度におけるわが国経済は、緩やかな回復基調が続いたものの、海外経済の減速の影響から輸出・生産面で鈍さがみられるほか、景況感も悪化するなど不透明な状況で推移いたしました。2017/01/19 9:17
食品スーパー業界におきましては、前半は売上高、収益ともに堅調に推移いたしましたが、後半は景気の回復感が感じられない中で消費者の生活防衛意識が高まり、加えて、天候不順にも見舞われたことで売上高が伸び悩むなど、一転して厳しい状況となりました。
このような状況の中で当社グループは、既存店の改装を15ヶ店(野方店、穴生店、千早店、東長崎店、野中店、大野店、中津店、久山台店、嬉野店、八女店、川久保店、志免店、高田店、帯山店、清水店)で行うなど活性化を図ってまいりました。 - #5 生産、受注及び販売の状況
- 2017/01/19 9:17
(注)数量については取扱い商品が多種多様であり、その表示が困難なため記載を省略しております。商品別 第52期(自 平成27年10月1日至 平成28年9月30日) 前年同期比(%) 金額(千円)
③単位当たり売上高
(注)従業員数はパートタイマー及び派遣社員(8時間換算)を含めた期中平均人数によっております。項目 第52期(自 平成27年10月1日至 平成28年9月30日) 前年同期比(%) 売上高(千円) 84,242,189 △0.2 1㎡当たり売上高 売場面積(平均)(㎡) 90,657 △4.9 1㎡当たり期間売上高(千円) 929 4.9 1人当たり売上高 従業員数(平均)(名) 3,044 0.1 1人当たり期間売上高(千円) 27,674 △0.3 - #6 製品及びサービスごとの情報(連結)
- (単位:千円)2017/01/19 9:17
小売業 菓子 食品 雑貨 鮮魚 外部顧客への売上高 9,197,180 47,120,288 3,590,911 8,382,582 小売業 青果 精肉 薬品 合計 外部顧客への売上高 7,341,631 8,298,747 310,846 84,242,189 - #7 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (売上総利益)2017/01/19 9:17
売上高は、生鮮食品が好調に推移したものの食品が伸び悩んたことから、前連結会計年度と比較して1億75百万円減少し、842億42百万円となりました。
売上原価は、粗利益率の高い生鮮食品の伸長により原価率が0.2ポイント改善し、649億89百万円となりました。