- 9866
- 2017/02/23
- 時価
- 177億円
- PER 予
- 58.05倍
- 2010年以降
- 赤字-14.75倍
（2010-2016年） - PBR
- 0.4倍
- 2010年以降
- 0.15-0.37倍
（2010-2016年） - 配当 予
- 0.71%
- ROE 予
- 0.69%
- ROA 予
- 0.51%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
マルキョウ（9866）のその他有価証券評価差額金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年9月30日
- -2億2460万
- 2009年9月30日
- -4450万
- 2010年9月30日 -4.89%
- -4667万
- 2010年12月31日
- -3661万
- 2011年3月31日
- -3470万
- 2011年6月30日 -24.44%
- -4318万
- 2011年9月30日 -23.85%
- -5348万
- 2011年12月31日 -46.74%
- -7849万
- 2012年3月31日
- -2997万
- 2012年6月30日 -235.24%
- -1億47万
- 2012年9月30日 -5.42%
- -1億592万
- 2012年12月31日
- -4185万
- 2013年3月31日
- 9469万
- 2013年6月30日 -46.43%
- 5072万
- 2013年9月30日 +22.46%
- 6212万
- 2013年12月31日 +39.15%
- 8644万
- 2014年3月31日 -67.66%
- 2795万
- 2014年6月30日 +119.66%
- 6140万
- 2014年9月30日 +81.36%
- 1億1136万
- 2014年12月31日 +76.62%
- 1億9669万
- 2015年3月31日 +0.21%
- 1億9711万
- 2015年6月30日 +5.2%
- 2億736万
- 2015年9月30日 -24.89%
- 1億5575万
- 2015年12月31日 +5.56%
- 1億6442万
- 2016年3月31日
- -1456万
- 2016年6月30日 -322.42%
- -6153万
- 2016年9月30日
- 610万
- 2016年12月31日 +999.99%
- 6806万
個別
- 2008年9月30日
- -2億2460万
- 2009年9月30日
- -4450万
- 2010年9月30日 -4.89%
- -4667万
- 2011年9月30日 -14.6%
- -5348万
- 2012年9月30日 -98.03%
- -1億592万
- 2013年9月30日
- 6212万
- 2014年9月30日 +79.27%
- 1億1136万
- 2015年9月30日 +39.86%
- 1億5575万
- 2016年9月30日 -96.08%
- 610万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2016/12/16 12:33
前連結会計年度(自 平成26年10月1日至 平成27年9月30日) 当連結会計年度(自 平成27年10月1日至 平成28年9月30日) 税効果額 △3,268 22,136 その他有価証券評価差額金 44,391 △149,657 退職給付に係る調整額: - #2 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2016/12/16 12:33
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成27年9月30日) 当事業年度(平成28年9月30日) 資産除去債務対応資産 △11,021 △9,448 その他有価証券評価差額金 △22,760 △624 繰延税金負債合計 △163,126 △126,887
- #3 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (純資産)2016/12/16 12:33
純資産は433億71百万円となり、前連結会計年度末と比較して10億71百万円の増加となりました。この主な増加要因は、親会社株主に帰属する当期純利益15億23百万円であり、主な減少要因は、剰余金の配当2億46百万円、その他有価証券評価差額金の減少1億49百万円であります。この結果、自己資本比率は81.9%(前連結会計年度末は81.7%)となりました。
(3)当連結会計年度の経営成績の分析
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
