	前事業年度(自 2023年3月21日至 2024年3月20日)	当事業年度(自 2024年3月21日至 2025年3月20日)
建物及び構築物	10,784千円	-千円
有形固定資産その他	4,525	-

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#2 有形固定資産等明細表（連結）

2.当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。

建物	GINZA LoveLove各務原店(資産除去債務計上分含む)	78,340千円
	&choa!所沢店(資産除去債務計上分含む含む)	19,887
	&choa!太田店(資産除去債務計上分含む)	16,170
	&choa!横浜ビブレ店(資産除去債務計上分含む)	15,726
	&choa!湘南平塚店(資産除去債務計上分含む)	15,430
	&choa!各務原店(資産除去債務計上分含む)	11,447
工具、器具及び備品	&choa!所沢店	12,971
	&choa!横浜ビブレ店	9,413
	&choa!太田店	9,039
	&choa!湘南平塚店	9,029
	&choa!各務原店	8,207
	&choa!浦和美園店	6,783
ソフトウエア	顧客管理システムAIマイスター	4,500

3.当期減少額のうち主なものは次のとおりであります。なお、( )は内数で、当期の減損損失計上額であります。

建物	&choa!浦和美園店	23,673千円(23,673)
	GINZA LoveLove郡山店	20,353(20,353)
	&choa!富士見店	16,348(16,348)
	GINZA LoveLove鶴ケ島店	15,077(15,077)
	GINZA LoveLove瑞穂店	14,874(14,874)
	&choa!松戸店	12,662(12,662)
	&choa!つくば店	11,970(11,970)
	GINZA LoveLove吹上店	9,964(9,964)
	&choa!KYOTO店	9,960(9,960)
	&choa!柏店	8,872(8,872)
	&choa!土岐店	7,979(7,979)
	&choa!港北店	7,863(7,863)
	&choa!豊川店	7,628(7,628)
	&choa!津南店	7,439(7,439)
	GINZA LoveLove大高店	6,851(6,851)
	&choa!宇都宮店	6,804(6,804)
工具、器具及び備品	&choa!KYOTO店	9,285(9,285)
	&choa!津南店	9,181(9,181)
	&choa!港北店	8,323(8,323)
	&choa!宇都宮店	7,832(7,832)
	&choa!柏店	7,296(7,296)
	&choa!浦和美園店	5,935(5,935)
	&choa!つくば店	5,309(5,309)
	&choa!豊川店	4,357(4,357)
	&choa!土岐店	3,256(3,256)
リース資産	GINZA LoveLove郡山店	4,928(4,928)
ソフトウエア	EC新システム構築費用	6,907(6,907)

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#3 減損損失に関する注記

(1) 減損損失を認識した資産グループの概要及び減損損失の内訳

用途	場所	種類	店舗数	減損損失(千円)
店舗等	東京都	ソフトウエア	-	3,275
店舗	埼玉県	建物等	2	10,946
店舗	愛知県	建物等	1	3,060
店舗	静岡県	建物等	1	7,656
店舗	岐阜県	建物等	1	9,151
	合計		5	34,090

減損損失の主な種類別の内訳(千円)

建物(資産除去債務計上分を含む。)	25,989
工具、器具及び備品	3,658
ソフトウエア	3,275
投資その他の資産その他(長期前払費用)	1,166

(2) 減損損失の認識に至った経緯

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#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

当事業年度末の資産は、総資産4,769百万円(前事業年度末比534百万円減)となりました。
流動資産は3,551百万円(同466百万円減)となり、主な増減内訳は、売掛金532百万円減であります。固定資産は1,217百万円(同68百万円減)となり、主な増減内訳は、建物41百万円減、工具、器具及び備品38百万円減であります。
(負債合計)

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#5 賃貸等不動産関係、財務諸表（連結）

(賃貸等不動産関係)
当社では、東京都その他の地域において、賃貸用の土地・建物を有しております。当事業年度における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は30,805千円(賃貸収益は売上高に、主な賃貸費用は売上原価に計上)であります。
また、当該賃貸等不動産の貸借対照表計上額、期中増減額及び時価は、次のとおりであります。

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#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)…定率法
但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～17年

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