建物及び構築物(純額)
連結
- 2014年3月31日
- 156億2322万
- 2015年3月31日 -9.26%
- 141億7640万
有報情報
- #1 固定資産売却損の注記(連結)
- ※4 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。2015/06/25 9:29
前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日) (千円) (千円) 建物及び構築物 170 6,662 機械装置及び運搬具 16,835 - - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2015/06/25 9:29
前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日) (千円) (千円) 建物及び構築物 105 925 機械装置及び運搬具 0 9 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2015/06/25 9:29
前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日) (千円) (千円) 建物及び構築物 850 42 機械装置及び運搬具 3,935 421 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- (単位:千円)2015/06/25 9:29
当社グループは、減損損失を認識するにあたり、店舗及び賃貸資産をキャッシュ・フローを生み出す最小単位としてグルーピングしており、遊休資産は、該当資産ごとにグルーピングをしております。物流センターにつきましては関連する店舗の共用資産としております。また、本社及び工場等につきましては、全社資産としてグルーピングしております。グルーピングの最小単位である店舗において、投下資本回収力が当初予定より低下した64店舗に係る帳簿価額を回収可能価額まで減損し、また、事業の用に供していない遊休資産は、資産の帳簿価額を回収可能価額まで減損し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。用途・場所 種類 金額 店舗(64店舗・東京都渋谷区他) 建物及び構築物・工具、器具及び備品・投資不動産・長期前払費用 513,947 遊休資産(静岡県富士宮市) 工具、器具及び備品 4,876
なお、当社グループの回収可能価額は正味売却価額と使用価値を使用し、主として、土地については正味売却価額、その他の資産については使用価値により測定しております。正味売却価額は、主に不動産鑑定評価額などを合理的な調整を行って算出した金額を使用し、使用価値の算出については、将来キャッシュ・フローを適正な割引率で割引いて算出しております。当資産グループにおける回収可能価額は、使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを3.612%で割引いて算出しております。減損損失の内訳 (千円) 建物及び構築物 474,351 工具、器具及び備品 12,815 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- なお、主な耐用年数は、以下の通りであります。2015/06/25 9:29
建物及び構築物 2~50年
機械装置及び運搬具 2~30年