マキヤ（9890）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -9632万
2010年9月30日: -477万
2010年12月31日: 3億1159万
2011年3月31日 +41.57%: 4億4111万
2011年6月30日 -38.83%: 2億6984万
2011年9月30日 +57.67%: 4億2547万
2011年12月31日 +97.51%: 8億4036万
2012年3月31日 -9.85%: 7億5760万
2012年6月30日 -86.51%: 1億221万
2012年9月30日 +122.7%: 2億2761万
2012年12月31日 +124.32%: 5億1059万
2013年3月31日 -22.37%: 3億9635万
2013年6月30日 -55.17%: 1億7770万
2013年9月30日 +38.12%: 2億4544万
2013年12月31日 +121.56%: 5億4380万
2014年3月31日 -2.02%: 5億3282万
2014年6月30日 -72.12%: 1億4853万
2014年9月30日 +114.82%: 3億1908万
2014年12月31日 +99.14%: 6億3541万
2015年3月31日 +16.33%: 7億3921万
2015年6月30日 -69.02%: 2億2899万
2015年9月30日 -6.32%: 2億1452万
2015年12月31日 +150.89%: 5億3822万
2016年3月31日 -41.64%: 3億1408万
2016年6月30日 -38.25%: 1億9394万
2016年9月30日 +85.55%: 3億5987万
2016年12月31日 +95.49%: 7億350万
2017年3月31日 -54.57%: 3億1956万
2017年6月30日 -29.91%: 2億2398万
2017年9月30日 -0.77%: 2億2225万
2017年12月31日 +151.21%: 5億5831万
2018年3月31日: -5685万
2018年6月30日: 2040万
2018年9月30日 +153.9%: 5181万
2018年12月31日 +412%: 2億6528万
2019年3月31日 -51.99%: 1億2737万
2019年6月30日 -40.49%: 7580万
2019年9月30日 +195.62%: 2億2410万
2019年12月31日 +145.4%: 5億4993万
2020年3月31日 -31.38%: 3億7736万
2020年6月30日 +81.38%: 6億8447万
2020年9月30日 +59.87%: 10億9427万
2020年12月31日 +33.58%: 14億6178万
2021年3月31日 +9.29%: 15億9756万
2021年6月30日 -77.35%: 3億6177万
2021年9月30日 +120.29%: 7億9698万
2021年12月31日 +63.87%: 13億601万
2022年3月31日 +10.78%: 14億4681万
2022年6月30日 -83.17%: 2億4353万
2022年9月30日 +111.52%: 5億1512万
2022年12月31日 +105.64%: 10億5929万
2023年3月31日 +14.58%: 12億1370万
2023年6月30日 -65.75%: 4億1567万
2023年9月30日 +93.72%: 8億526万
2023年12月31日 +85.07%: 14億9027万
2024年3月31日 +18.35%: 17億6371万
2024年6月30日 -78.22%: 3億8412万
2024年9月30日 +86.82%: 7億1763万
2024年12月31日 +72.99%: 12億4140万
2025年3月31日 +32.06%: 16億3941万
2025年6月30日 -67.66%: 5億3017万
2025年9月30日 +61.48%: 8億5614万
2025年12月31日 +61.13%: 13億7947万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/30 15:36
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/30 15:36