リース資産（純額）
- 【期間】
- 通期
連結
- 2009年5月31日
- 5815万
- 2010年5月31日 +156.26%
- 1億4902万
- 2011年5月31日 +17.5%
- 1億7510万
- 2012年5月31日 +15.97%
- 2億306万
- 2013年5月31日 +109.85%
- 4億2612万
- 2014年5月31日 +19.88%
- 5億1082万
- 2015年5月31日 +11.62%
- 5億7018万
- 2016年5月31日 +106.79%
- 11億7910万
- 2017年5月31日 +2.02%
- 12億294万
- 2018年5月31日 -0.01%
- 12億284万
- 2019年5月31日 -10.53%
- 10億7619万
- 2020年5月31日 -0.55%
- 10億7027万
- 2021年5月31日 -19.55%
- 8億6108万
- 2022年5月31日 -20.16%
- 6億8746万
- 2023年5月31日 -20.8%
- 5億4450万
- 2024年5月31日 -12.75%
- 4億7507万
個別
- 2009年5月31日
- 5815万
- 2010年5月31日 +145.95%
- 1億4303万
- 2011年5月31日 +22.42%
- 1億7510万
- 2012年5月31日 +10.95%
- 1億9428万
- 2013年5月31日 +72.24%
- 3億3462万
- 2014年5月31日 +13.51%
- 3億7982万
- 2015年5月31日 -2.11%
- 3億7182万
- 2016年5月31日 +1.52%
- 3億7746万
- 2017年5月31日 +13.38%
- 4億2795万
- 2018年5月31日 -98.38%
- 693万
- 2019年5月31日 -31.69%
- 473万
- 2020年5月31日 -46.38%
- 254万
- 2021年5月31日 -58.07%
- 106万
- 2022年5月31日 -70.61%
- 31万
- 2023年5月31日 +192.65%
- 91万
- 2024年5月31日 +320.31%
- 385万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- リース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法
(3)重要な引当金の計上基準
① 貸倒引当金
金銭債権の貸倒による損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。
② 賞与引当金
従業員の賞与の支給に充てるため、支給見込額により計上しております。2024/08/29 9:44 - #2 固定資産除却損の注記（連結）
- ※6 固定資産除却損は、次のとおりであります。2024/08/29 9:44
前連結会計年度(自 2022年6月1日至 2023年5月31日) 当連結会計年度(自 2023年6月1日至 2024年5月31日) 賃貸用資産 116 0 リース資産 42 - その他有形固定資産 0 0 - #3 減損損失に関する注記（連結）
- 前連結会計年度(自 2022年6月1日 至 2023年5月31日)2024/08/29 9:44
当社グループは、原則として事業所ごとに資産のグルーピングを行っております。また、賃貸用資産は物件ごとにグルーピングを行っております。場所 用途 種類 減損損失 北海道函館市梁川町ほか 事業用資産 建物及び構築物・機械装置及び運搬具・土地・リース資産・その他有形固定資産・その他無形固定資産・その他投資その他の資産 263,125千円
資産グループのうち、営業損益が継続してマイナスである資産グループ又は時価の下落が著しい資産グループについては帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。 - #4 設備投資等の概要
- (木材)2024/08/29 9:44
リース資産の取得に3,120千円の投資を行いました。
(不動産賃貸) - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2024/08/29 9:44
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(連結子会社は一部定額法) - #6 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 2.固定資産の減価償却の方法2024/08/29 9:44
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法