有価証券報告書-第63期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
3.固定資産の減価償却の方法
有形固定資産
定率法
主な耐用年数
建物及び構築物 5~39年
工具、器具及び備品 5~10年
無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
長期前払費用
定額法
有形固定資産
定率法
主な耐用年数
建物及び構築物 5~39年
工具、器具及び備品 5~10年
無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
長期前払費用
定額法