無形固定資産
連結
- 2021年5月31日
- 7億7202万
- 2021年11月30日 -1.12%
- 7億6339万
個別
- 2021年5月31日
- 4億748万
- 2021年11月30日 -2.05%
- 3億9911万
有報情報
- #1 セグメント情報等、中間連結財務諸表(連結)
- 3.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額に関する情報2022/02/24 9:03
Ⅱ 当中間連結会計期間(自 2021年6月1日 至 2021年11月30日)(単位:千円) 減価償却費 260,655 277 260,932 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 230,680 238 230,919
3.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額に関する情報並びに収益の分解情報 - #2 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- その他 6~8年2022/02/24 9:03
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
建物(附属設備を除く)は定額法、建物以外については定率法、ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
なお、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。
ただし、岡崎商業開発㈱についてはすべて定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10~34年
機械装置及び運搬具 4~9年
その他 6~8年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年間)に基づく定額法
長期前払費用
定額法
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2022/02/24 9:03 - #4 減価償却額の注記
- ※1 減価償却実施額は、次のとおりであります。2022/02/24 9:03
前中間会計期間(自 2020年6月1日至 2020年11月30日) 当中間会計期間(自 2021年6月1日至 2021年11月30日) 有形固定資産 190,470千円 177,766千円 無形固定資産 19,815千円 21,369千円 - #5 重要な会計方針、中間財務諸表(連結)
- 工具、器具及び備品 6~8年2022/02/24 9:03
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法