王将フードサービス(9936)の無形固定資産の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 5200万
- 2009年3月31日 +75%
- 9100万
- 2010年3月31日 -15.38%
- 7700万
- 2011年3月31日 -24.68%
- 5800万
- 2012年3月31日 +20.69%
- 7000万
- 2013年3月31日 -25.71%
- 5200万
- 2014年3月31日 -7.69%
- 4800万
- 2015年3月31日 -25%
- 3600万
- 2018年3月31日 +233.33%
- 1億2000万
- 2019年3月31日 +10.83%
- 1億3300万
- 2020年3月31日 +9.02%
- 1億4500万
- 2021年3月31日 -1.38%
- 1億4300万
- 2022年3月31日 +62.24%
- 2億3200万
- 2023年3月31日 -15.09%
- 1億9700万
- 2024年3月31日 -26.4%
- 1億4500万
- 2025年3月31日 +119.31%
- 3億1800万
- 2026年3月31日 +66.98%
- 5億3100万
個別
- 2008年3月31日
- 5200万
- 2009年3月31日 +75%
- 9100万
- 2010年3月31日 -15.38%
- 7700万
- 2011年3月31日 -24.68%
- 5800万
- 2012年3月31日 +20.69%
- 7000万
- 2013年3月31日 -25.71%
- 5200万
- 2014年3月31日 -7.69%
- 4800万
- 2015年3月31日 -25%
- 3600万
- 2016年3月31日 +13.89%
- 4100万
- 2017年3月31日 +217.07%
- 1億3000万
- 2018年3月31日 -7.69%
- 1億2000万
- 2019年3月31日 +10.83%
- 1億3300万
- 2020年3月31日 +9.02%
- 1億4500万
- 2021年3月31日 -1.38%
- 1億4300万
- 2022年3月31日 +62.24%
- 2億3200万
- 2023年3月31日 -15.09%
- 1億9700万
- 2024年3月31日 -26.4%
- 1億4500万
- 2025年3月31日 +119.31%
- 3億1800万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10~38年
機械装置及び運搬具 6~10年2025/06/25 14:21 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- 無形固定資産の金額が資産の総額の1%以下であるため、「当期首残高」「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。2025/06/25 14:21
- #3 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2025/06/25 14:21
(※)前事業年度において直営店(543店舗)に係る固定資産を26,223百万円計上しております。当事業年度において直営店(549店舗)に係る固定資産を28,440百万円計上しております。前事業年度 当事業年度 土地 19,902 19,902 無形固定資産 145 318 合計(※) 37,516 39,833
なお、前事業年度に計上した減損損失は、107百万円(うち、店舗固定資産に係る減損損失は100百万円)、当事業年度に計上した減損損失は、48百万円(うち、店舗固定資産に係る減損損失は48百万円)であります。 - #4 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2025/06/25 14:21
(※)前連結会計年度において直営店(545店舗)に係る固定資産を26,226百万円計上しております。当連結会計年度において直営店(551店舗)に係る固定資産を28,447百万円計上しております。前連結会計年度 当連結会計年度 土地 19,902 19,902 無形固定資産 145 318 合計(※) 37,519 39,840
なお、前連結会計年度及び当連結会計年度に計上した減損損失については、連結財務諸表「注記事項」(連結損益計算書関係)※6減損損失に記載しております。(前連結会計年度における店舗固定資産に係る減損損失は100百万円、当連結会計年度における店舗固定資産に係る減損損失は48百万円) - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法2025/06/25 14:21