- 9945
- 2023/02/22
- 時価
- 1169億円
- PER 予
- 33.25倍
- 2010年以降
- 赤字-43.45倍
(2010-2022年) - PBR
- 1.92倍
- 2010年以降
- 0.83-1.68倍
(2010-2022年) - 配当 予
- 1.14%
- ROE 予
- 5.77%
- ROA 予
- 3.7%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
プレナス(9945)の株主優待引当金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2013年2月28日
- 8400万
- 2014年2月28日 +10.71%
- 9300万
- 2014年5月31日 -36.56%
- 5900万
- 2014年8月31日 -47.46%
- 3100万
- 2014年11月30日 -51.61%
- 1500万
- 2015年2月28日 +406.67%
- 7600万
- 2015年5月31日 +6.58%
- 8100万
- 2015年8月31日 -38.27%
- 5000万
- 2015年11月30日 -38%
- 3100万
- 2016年2月29日 +377.42%
- 1億4800万
- 2016年5月31日 -23.65%
- 1億1300万
- 2016年8月31日 -38.94%
- 6900万
- 2016年11月30日 -42.03%
- 4000万
- 2017年2月28日 +227.5%
- 1億3100万
- 2017年5月31日 -24.43%
- 9900万
- 2017年8月31日 -44.44%
- 5500万
- 2017年11月30日 -45.45%
- 3000万
- 2018年2月28日 +423.33%
- 1億5700万
- 2018年5月31日 -8.92%
- 1億4300万
- 2018年8月31日 -34.27%
- 9400万
- 2018年11月30日 -35.11%
- 6100万
- 2019年2月28日 +165.57%
- 1億6200万
- 2019年5月31日 -36.42%
- 1億300万
- 2019年8月31日 -45.63%
- 5600万
- 2019年11月30日 -48.21%
- 2900万
- 2020年2月29日 +324.14%
- 1億2300万
- 2020年5月31日 -5.69%
- 1億1600万
- 2020年8月31日 -27.59%
- 8400万
- 2020年11月30日 -40.48%
- 5000万
- 2021年2月28日 +222%
- 1億6100万
- 2021年5月31日 -28.57%
- 1億1500万
- 2021年8月31日 -40%
- 6900万
- 2021年11月30日 -39.13%
- 4200万
- 2022年2月28日 +264.29%
- 1億5300万
- 2022年5月31日 -20.92%
- 1億2100万
- 2022年8月31日 -41.32%
- 7100万
- 2022年11月30日 -38.03%
- 4400万
個別
- 2013年2月28日
- 8400万
- 2014年2月28日 +10.71%
- 9300万
- 2015年2月28日 -18.28%
- 7600万
- 2016年2月29日 +94.74%
- 1億4800万
- 2017年2月28日 -11.49%
- 1億3100万
- 2018年2月28日 +19.85%
- 1億5700万
- 2019年2月28日 +3.18%
- 1億6200万
- 2020年2月29日 -24.07%
- 1億2300万
- 2021年2月28日 +30.89%
- 1億6100万
- 2022年2月28日 -4.97%
- 1億5300万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 株主優待引当金
将来の株主優待券利用による費用負担に備えるため、利用実績に基づき将来利用されると見込まれる額を計上しております。
(4)退職給付に係る会計処理の方法
退職給付に係る負債
連結子会社の一部は、退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を適用しております。
(5)重要なヘッジ会計の方法
① ヘッジ会計の方法
繰延ヘッジ処理を採用しております。なお、為替予約については、振当処理の要件を満たしている場合には、振当処理を採用しております。
② ヘッジ手段とヘッジ対象
ヘッジ手段:為替予約
ヘッジ対象:商品及び原材料輸入による外貨建買入債務及び外貨建予定取引
③ ヘッジ方針
当社の内規である「デリバティブ取引に関するリスク管理規程」に基づき、為替変動リスクをヘッジしております。
④ ヘッジ有効性評価の方法
為替予約取引については、ヘッジ方針に基づき、同一通貨で同一期日の為替予約を締結しており、その後の為替相場の変動による相関関係が確保されているため、有効性の評価を省略しております。
(6)のれんの償却方法及び償却期間
のれんについては、2~8年間で均等償却しております。
(7)連結キャッシュ・フロー計算書における資金の範囲
連結キャッシュ・フロー計算書における資金(現金及び現金同等物)は、手許現金、随時引き出し可能な預金及び容易に換金可能であり、かつ、価値の変動について僅少なリスクしか負わない取得日から3ヶ月以内に償還期限の到来する短期投資からなっております。
(8)その他連結財務諸表作成のための重要な事項
消費税等の会計処理
消費税及び地方消費税の会計処理は、税抜方式によっております。2022/05/25 15:03 - #2 引当金明細表(連結)
- 2022/05/25 15:03
科 目 期首残高 当期増加額 当期減少額 期末残高 ポイント引当金 272 217 272 217 株主優待引当金 161 153 161 153 関係会社事業損失引当金 268 - 268 - - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 投資不動産
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
5 引当金の計上基準
① 貸倒引当金
売掛金その他これらに準ずる債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。
② 賞与引当金
従業員に対して支給する賞与の支出に充てるため、将来の支給見込額のうち、当事業年度の負担額を計上しております。
③ 役員賞与引当金
役員に対して支給する賞与の支出に充てるため、将来の支給見込額のうち、当事業年度の負担額を計上しております。
④ ポイント引当金
顧客に付与したポイント使用に備えるため、将来行使されると見込まれる額をポイント引当金として計上しております。2022/05/25 15:03