バロー HD（9956）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -2億9900万
2010年9月30日: 11億1700万
2010年12月31日 +198.3%: 33億3200万
2011年3月31日 +27.94%: 42億6300万
2011年6月30日 -50.36%: 21億1600万
2011年9月30日 +91.68%: 40億5600万
2011年12月31日 +44.95%: 58億7900万
2012年3月31日 +27.37%: 74億8800万
2012年6月30日 -70.93%: 21億7700万
2012年9月30日 +119.8%: 47億8500万
2012年12月31日 +41.27%: 67億6000万
2013年3月31日 +23.54%: 83億5100万
2013年6月30日 -73.18%: 22億4000万
2013年9月30日 +80.4%: 40億4100万
2013年12月31日 +68.45%: 68億700万
2014年3月31日 +35.18%: 92億200万
2014年6月30日 -74.27%: 23億6800万
2014年9月30日 +101.52%: 47億7200万
2014年12月31日 +61.97%: 77億2900万
2015年3月31日 +21.13%: 93億6200万
2015年6月30日 -61.01%: 36億5000万
2015年9月30日 +40.74%: 51億3700万
2015年12月31日 +70.26%: 87億4600万
2016年3月31日 +26.38%: 110億5300万
2016年6月30日 -68.44%: 34億8800万
2016年9月30日 +61.07%: 56億1800万
2016年12月31日 +53.22%: 86億800万
2017年3月31日 +22.65%: 105億5800万
2017年6月30日 -73.85%: 27億6100万
2017年9月30日 +68.89%: 46億6300万
2017年12月31日 +60.37%: 74億7800万
2018年3月31日 -0.78%: 74億2000万
2018年6月30日 -60.08%: 29億6200万
2018年9月30日 +71.94%: 50億9300万
2018年12月31日 +55.31%: 79億1000万
2019年3月31日 +3.16%: 81億6000万
2019年6月30日 -84.29%: 12億8200万
2019年9月30日 +176.37%: 35億4300万
2019年12月31日 +78.97%: 63億4100万
2020年3月31日 -17.41%: 52億3700万
2020年6月30日 +64.16%: 85億9700万
2020年9月30日 +70.11%: 146億2400万
2020年12月31日 +25.8%: 183億9700万
2021年3月31日 -3.41%: 177億6900万
2021年6月30日 -76.69%: 41億4200万
2021年9月30日 +73.47%: 71億8500万
2021年12月31日 +46.14%: 105億
2022年3月31日 +3.33%: 108億5000万
2022年6月30日 -75.65%: 26億4200万
2022年9月30日 +113.02%: 56億2800万
2022年12月31日 +99.52%: 112億2900万
2023年3月31日 -19.51%: 90億3800万
2023年6月30日 -44.48%: 50億1800万
2023年9月30日 +83.78%: 92億2200万
2023年12月31日 +49.33%: 137億7100万
2024年3月31日 +12.66%: 155億1400万
2024年6月30日 -79.5%: 31億8100万
2024年9月30日 +75.64%: 55億8700万
2024年12月31日 +97.32%: 110億2400万
2025年3月31日 +27.42%: 140億4700万
2025年6月30日 -65.28%: 48億7700万
2025年9月30日 +108.02%: 101億4500万
2025年12月31日 +64.4%: 166億7800万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/25 15:29
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
2025/06/25 15:29
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/25 15:29