減価償却累計額
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- -7億4537万
- 2009年3月31日 -7.6%
- -8億199万
- 2010年3月31日 -9.9%
- -8億8138万
- 2011年3月31日 -6.61%
- -9億3960万
- 2012年3月31日 -131.38%
- -21億7401万
- 2013年3月31日 -3.68%
- -22億5393万
- 2014年3月31日 -4.4%
- -23億5313万
- 2015年3月31日 -2.56%
- -24億1347万
- 2016年3月31日 -3.78%
- -25億458万
- 2017年3月31日 -2.31%
- -25億6246万
- 2018年3月31日 -2.93%
- -26億3750万
- 2019年3月31日 -1.8%
- -26億8487万
- 2020年3月31日 -4.09%
- -27億9480万
- 2021年3月31日 -4.32%
- -29億1545万
- 2022年3月31日 -0.98%
- -29億4400万
- 2023年3月31日 -5.71%
- -31億1200万
- 2024年3月31日 -14.75%
- -35億7100万
有報情報
- #1 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）
- (注)1.連結貸借対照表計上額は、取得原価から土地再評価差額金及び減価償却累計額を控除した金額であります。2024/06/26 16:56
2.賃貸等不動産の期中増減額のうち、前連結会計年度の主な減少要因は、減価償却費(8百万円)であります。当連結会計年度の主な減少要因は、遊休資産の売却(30百万円)であります。また、賃貸等不動産として使用される部分を含む不動産の期中増減額のうち、前連結会計年度の主な増加要因は賃貸物件における設備の更新によるもの(15百万円)であり、主な減少要因は減価償却費(47百万円)であります。当連結会計年度の主な減少要因は減価償却費(47百万円)であります。